理学療法ガイドライン 第2版
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目次
策定にあたって | |||||||
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一般社団法人 日本理学療法学会連合 理学療法標準化検討委員会ガイドライン部会 |
第1章 | 脳卒中理学療法ガイドライン 日本神経理学療法学会 |
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CQ1 | 発症48時間以内の脳卒中患者に対して理学療法は有用か | ||||||
CQ2 | 脳卒中患者に対して関節可動域運動は有用か | ||||||
CQ3 | 脳卒中患者に対してバランス練習は有用か | ||||||
CQ4 | 脳卒中患者に対して筋力強化運動は有用か | ||||||
CQ5 | 脳卒中患者に対して有酸素運動は有用か | ||||||
CQ6 | 脳卒中患者に対して,特定のコンセプトに基づく理学療法(促通反復療法・ボバースセラピー・PNF・認知神経リハビリテーション)は有用か | ||||||
CQ7 | 歩行障害を有する脳卒中患者に対してトレッドミルトレーニング(トレッドミルのみ,体重免荷併用,スプリットベルト)は有用か | ||||||
CQ8 | 立位・歩行障害を有する脳卒中患者に対して下肢装具療法(長下肢装具・短下肢装具)は有用か | ||||||
CQ9 | 歩行障害を有する脳卒中片麻痺患者におけるロボットを用いた歩行・動作トレーニングは有効か | ||||||
CQ10 | 歩行障害を有する脳卒中片麻痺患者における機能的電気刺激を用いた歩行・動作トレーニングは有効か | ||||||
CQ11 | 脳卒中患者に対して起立着座練習・歩行練習などで下肢に対する運動量(頻度もしくは強度)を増やすことは有用か | ||||||
CQ12 | 脳卒中患者に対して課題指向型練習,集団サーキットトレーニングは有用か | ||||||
CQ13 | 半側空間無視を有する脳卒中患者に対して理学療法(limb activation training)は有用か | ||||||
CQ14 | 半側空間無視を有する脳卒中患者に対して理学療法(プリズムアダプテーション)は有用か | ||||||
CQ15 | 脳卒中患者に対して在宅での理学療法や遠隔地トレーニングは有用か | ||||||
CQ16 | 運動機能障害を有する脳卒中患者に対して電気刺激(神経筋電気刺激,TENS)を用いた理学療法は有用か | ||||||
CQ17 | 運動機能障害を有する脳卒中患者に対して振動刺激を用いた理学療法は有用か | ||||||
CQ18 | 脳卒中患者に対して筋電図バイオフィードバックを用いた理学療法は有用か | ||||||
CQ19 | 脳卒中患者に対して視覚フィードバックを用いた理学療法は有用か | ||||||
CQ20 | 脳卒中患者に対してメンタルプラクティスを用いた理学療法は有用か | ||||||
CQ21 | 脳卒中患者に対してバーチャル・リアリティを用いた理学療法は有用か | ||||||
CQ22 | 遷延性意識障害を有する脳損傷患者に対する理学療法は有用か |
第2章 | 脊髄損傷理学療法ガイドライン 日本神経理学療法学会 |
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CQ1 | 頸髄損傷患者に対する人工呼吸器管理は,NPPV,IPPVのいずれが有用か | ||||||
CQ2 | 褥瘡を経験した脊髄損傷患者に対し,専門的に構成されたプログラムからなる褥瘡予防教育,適切な座面クッションの選択は有用か | ||||||
CQ3 | 不全脊髄損傷患者の歩行トレーニングは,体重免荷型トレッドミル,ロボット,平地歩行のいずれが有用か | ||||||
CQ4 | 痙縮を有する脊髄損傷患者に対し,他動運動,自動運動,FES(機能的電気刺激)を組み合わせた歩行運動,FESサイクリング運動,痙縮筋への電気刺激,全身振動刺激は有用か |
第3章 | 神経難病理学療法ガイドライン 日本神経理学療法学会 |
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筋委縮性側索硬化症 | |||||||
CQ1 | 発症早期の筋萎縮性側索硬化症患者に対して,呼吸筋のトレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ2 | 発症早期の筋萎縮性側索硬化症患者に対して,上下肢の筋力トレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ3 | 発症早期の筋萎縮性側索硬化症患者に,有酸素運動は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 発症早期の筋萎縮性側索硬化症患者に対して,日常生活における身体活動量やホームエクササイズの指導を行うことは推奨されるか | ||||||
脊髄小脳変性症 | |||||||
CQ1 | 脊髄小脳変性症患者の呼吸障害に対して,呼吸理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 摂食嚥下障害を有する脊髄小脳変性症患者に対して,理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 脊髄小脳変性症患者に対して,従来の理学療法介入(フレンケル体操,おもり負荷,弾性包帯,PNF)は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 脊髄小脳変性症患者に対して,下肢装具や歩行補助具(杖,クラッチ,歩行器など)の使用は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 脊髄小脳変性症患者に対して,バランス練習は推奨されるか | ||||||
CQ6 | 脊髄小脳変性症患者に対して,全身振動療法(whole body vibration)は推奨されるか | ||||||
CQ7 | 脊髄小脳変性症患者に対して,ホームエクササイズ(筋力強化運動,バランス練習,歩行練習)を含む生活指導は推奨されるか | ||||||
CQ8 | 脊髄小脳変性症患者に対して,患者・家族指導や心理的サポートは推奨されるか | ||||||
CQ9 | 脊髄小脳変性症患者に対して,短期集中型理学療法(4週または6週)は推奨されるか | ||||||
CQ10 | 脊髄小脳変性症患者に対して長期(継続的)理学療法介入は推奨されるか | ||||||
パーキンソン病 | |||||||
CQ1 | 初期(修正版H-Y重症度分類1~2.5)にあるパーキンソン病者に対して,理学療法(ストレッチングエクササイズ,筋力トレーニング,バランス練習,有酸素運動)や運動(健康増進)を行うことは推奨されるか | ||||||
CQ2 | 中期(修正版H-Y重症度分類2.5~4)にあるパーキンソン病者に対して,理学療法(運動療法,動作指導,運動イメージ,患者および家族指導)や運動(LSVT BIG®,太極拳,その他)を行うことは推奨されるか | ||||||
CQ3 | 後期(修正版H-Y重症度分類5)にあるパーキンソン病者に対して,理学療法や,家族やケア提供者への働きかけを行うことは推奨されるか | ||||||
CQ4 | すくみ足のあるパーキンソン病者に対して,キューサインによる手がかり刺激を使用することは推奨されるか |
第4章 | 小児理学療法ガイドライン 日本小児理学療法学会 |
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脳性麻痺 | |||||||
CQ1 | 重症度が軽度な脳性麻痺児(GMFCSレベルⅠ~Ⅱ)に対して,筋力増強トレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ2 | 重症度が軽度な脳性麻痺児(GMFCSレベルⅠ~Ⅱ)に対して,トレッドミルトレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ3 | 重症度が軽度な脳性麻痺児(GMFCSレベルⅠ~Ⅱ)に対して,ゲームを使用したトレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ4 | 重症度が軽度な脳性麻痺児(GMFCSレベルⅠ~Ⅱ)に対して,機能的電気刺激は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 重症度が中等度な脳性麻痺児(GMFCSレベルⅢ~Ⅳ)に対して,筋力増強トレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ6 | 重症度が中等度な脳性麻痺児(GMFCSレベルⅢ~Ⅳ)に対して,免荷ありのトレッドミルトレーニングは推奨されるか | ||||||
低出生体重児 | |||||||
CQ1 | 呼吸障害を呈する低出生体重児に対して,体位ドレナージ,軽打法,振動法,スクイージングは推奨されるか | ||||||
CQ2 | 姿勢運動不良,筋緊張・可動性不良,ストレス行動(非組織化行動)を呈する低出生体重児に対して,仰臥位,腹臥位,側臥位は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 姿勢運動不良,筋緊張・可動性不良,ストレス行動(非組織化行動)を呈する低出生体重児に対して,枕・マット・nappy(おむつ)などを用いたポジショニング,ウォーターベッド,swaddling(包み込み),nesting(囲い込み)は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 姿勢運動不良,筋緊張・可動性不良,ストレス行動(非組織化行動)を呈する低出生体重児に対して,触覚刺激(マッサージ)は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 姿勢運動不良,筋緊張・可動性不良,ストレス行動(非組織化行動)を呈する低出生体重児に対して,聴覚刺激,視覚刺激,関節運動は推奨されるか | ||||||
CQ6 | 哺乳不良を呈する低出生体重児に対して,口腔内刺激,口腔周囲刺激,Nonnutritive sucking(非栄養的吸啜)は推奨されるか | ||||||
二分脊椎症 | |||||||
CQ1 | 歩行可能な二分脊椎症児に対して,ハンドリング,ポジショニング・姿勢保持具使用,装具療法,Vojta法,抵抗運動を使用した筋力増強トレーニング,トレッドミルトレーニング,電気刺激療法,ロボットスーツ,立位保持具,歩行器などの支援機器,電動車いすなどのPower Mobility Device,パラスポーツ,家族支援,多職種連携は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 歩行困難な二分脊椎症児に対して,ハンドリング,ポジショニング・姿勢保持具使用,装具療法,Vojta法,抵抗運動を使用した筋力増強トレーニング,有酸素トレーニング,電気刺激療法,ロボットスーツ,立位保持具,歩行器などの支援機器,電動車いすなどのPower Mobility Device,パラスポーツ,家族支援,多職種連携は推奨されるか | ||||||
骨形成不全症 | |||||||
CQ1 | 粗大運動発達障害のある骨形成不全症児に対して,ハンドリングによる介入,筋力増強トレーニング,装具療法,ポジショニング,姿勢保持具使用,トレッドミルトレーニング,全身振動療法,家族支援,多職種連携,電動車いすなどは推奨されるか | ||||||
CQ2 | 脊柱側弯や四肢関節の屈曲拘縮,脚長差などの変形・拘縮を呈する骨形成不全症児に対して,ハンドリング,関節可動域運動,ストレッチング,ポジショニング・姿勢保持具使用,装具療法,全身振動療法,家族支援,多職種連携,電動車いすなどは推奨されるか | ||||||
デュシェンヌ型筋ジストロフィー | |||||||
CQ1 | デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)に対して,どのような筋力トレーニングが推奨されるか | ||||||
CQ2 | デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)に対して,どのような呼吸理学療法が推奨されるか |
第5章 | 頸部機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会/日本筋骨格系徒手理学療法研究会 |
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CQ1 | 非特異性頸部痛および神経根症患者に対して,頸椎もしくは胸椎への関節モビライゼーションは経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ2 | centralization(中心化)を伴う非特異性頸部痛患者・神経根症患者に対して,centralizationを起こす方向への力学的負荷を伴う介入は経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ3 | 非特異性頸部痛患者に対して,頸部深層屈筋もしくは頸部深層伸筋群のトレーニング(筋力増強・筋持久力増強・制御能力改善)は経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ4 | 上肢への放散痛を伴う非特異性頸部痛患者に対して,neurodynamics treatment(neural mobilization)は経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ5 | 非特異性頸部痛患者の再発や症状悪化の予防において,頸椎もしくは腰椎骨盤の姿勢改善を目的とする運動指導や用具(クッションや特殊な椅子など)で姿勢改善させるアプローチは,経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ6 | 非特異性頸部痛患者に対して,頸部の非特異的な筋力トレーニングや筋持久力トレーニングは経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ7 | 非特異性頸部痛患者に対して,日常生活指導,運動指導,認知面に対する助言・指導を含む教育的アプローチの実施は非実施よりも推奨されるか | ||||||
CQ8 | 神経根性頸部痛患者に対して,neurodynamics treatment(neural mobilization)は経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ9 | 神経根症頸部痛患者に対して,頸椎もしくは腰椎骨盤の姿勢改善を目的とする運動指導や用具(クッションや特殊な椅子など)で姿勢改善させるアプローチは,経過観察を含む他の保存療法よりも推奨されるか | ||||||
CQ10 | 神経根症頸部痛患者に対して,日常生活指導,運動指導,認知面に対する助言・指導を含む教育的アプローチの実施は非実施よりも推奨されるか |
第6章 | 背部機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会/日本筋骨格系徒手理学療法研究会 |
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腰椎椎間板ヘルニア | |||||||
CQ1 | 腰椎椎間板ヘルニアに対して,運動療法は有用か | ||||||
CQ2 | 腰椎椎間板ヘルニアに対して,モビライゼーションまたはマニピュレーションは有用か | ||||||
CQ3 | 腰椎椎間板ヘルニアに対して,物理療法(温熱・寒冷・電気・牽引)は有用か | ||||||
CQ4 | 腰椎椎間板ヘルニアの最適な再発予防方法として何を選択すべきか | ||||||
非特異的腰痛 | |||||||
CQ1 | 非特異的腰痛に対して,運動療法は有用か | ||||||
CQ2 | 非特異的腰痛に対して,モビライゼーションまたはマニピュレーションは有用か | ||||||
CQ3 | 非特異的腰痛に対して,物理療法(温熱・寒冷・電気・牽引)は有用か | ||||||
腰部脊柱管狭窄症 | |||||||
CQ1 | 腰部脊柱管狭窄症に最適な理学療法として何を選択すべきか |
第7章 | 肩関節機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会 |
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肩関節周囲炎 | |||||||
CQ1 | 炎症期の肩関節周囲炎の患者に対して理学療法と薬物療法の併用は推奨できるか | ||||||
CQ2 | 炎症期の肩関節周囲炎の患者に対して理学療法士による介入とセルフエクササイズの併用は推奨できるか | ||||||
CQ3 | 炎症期の肩関節周囲炎の患者に対して運動療法と物理療法の併用は推奨できるか | ||||||
CQ4 | 炎症期の肩関節周囲炎の患者に対して理学療法士による運動療法と徒手療法の併用は推奨できるか | ||||||
CQ5 | 炎症期の肩関節周囲炎の患者に対して運動療法とポジショニング(リラクゼーションを含む)のどちらが推奨できるか | ||||||
CQ6 | 炎症期の肩関節周囲炎の患者に対して痛みを生じさせない愛護的運動療法と痛みを許容する積極的運動療法ではどちらが推奨できるか | ||||||
CQ7 | 拘縮期の肩関節周囲炎の患者に対して理学療法士による介入とセルフエクササイズの併用は推奨できるか | ||||||
CQ8 | 拘縮期の肩関節周囲炎の患者に対して理学療法士による運動療法と徒手療法の併用は推奨できるか |
第8章 | 肘関節機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会 |
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上腕骨外側上顆炎 | |||||||
CQ1 | 上腕骨外側上顆炎患者に対して手関節伸筋群の伸張運動(ストレッチング)は推奨できるか | ||||||
CQ2 | 上腕骨外側上顆炎患者に対して手関節伸筋群の筋力強化運動は推奨できるか | ||||||
CQ3 | 上腕骨外側上顆炎患者に対して軟部組織モビライゼーションなどの徒手療法は推奨できるか | ||||||
CQ4 | 上腕骨外側上顆炎患者に対してコックアップスプリントまたはテニスバンドなどの装具は推奨できるか | ||||||
CQ5 | 上腕骨外側上顆炎患者に対して低出力レーザー療法もしくは超音波療法は推奨できるか | ||||||
CQ6 | 上腕骨外側上顆炎患者に対して体外衝撃波療法は推奨できるか | ||||||
CQ7 | 上腕骨外側上顆炎患者に対して患者教育(環境整備を含む)は推奨できるか | ||||||
肘部管症候群 | |||||||
CQ1 | 若年の肘部管症候群患者に対する保存療法は推奨できるのか | ||||||
CQ2 | 肘部管症候群患者に対する神経ストレッチングや神経グライディングなどの運動療法を推奨できるか | ||||||
CQ3 | 肘部管症候群患者に対する装具などを用いた肘の固定は推奨できるか | ||||||
CQ4 | 肘部管症候群患者に対する低出力レーザー療法は推奨できるか |
第9章 | 投球障害肩・肘理学療法ガイドライン 日本スポーツ理学療法学会 |
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投球障害肩 | |||||||
CQ1 | 腱板完全損傷患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 腱板不全損傷患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 肩関節唇損傷患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 投球障害肩患者に対して肩後方タイトネスへの理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 投球障害肩患者に対して肩甲胸郭機能不全への理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ6 | 投球障害肩患者に対して腱板機能不全への理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ7 | 投球障害肩患者に対して投球動作不良への理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
投球障害肘 | |||||||
CQ1 | 骨端線未閉鎖の初期上腕骨小頭離断性骨軟骨炎患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 骨端線未閉鎖の進行期上腕骨小頭離断性骨軟骨炎患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 骨端線閉鎖後の上腕骨小頭離断性骨軟骨炎患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 上腕骨小頭離断性骨軟骨炎患者に対して,低出力超音波パルスの照射は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 肘頭骨端線離開患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ6 | 上腕骨内側上顆裂離骨折患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ7 | 上腕骨内側上顆裂離骨折患者に対して,肘の固定は推奨されるか | ||||||
CQ8 | 肘頭疲労骨折患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ9 | 肘内側側副靱帯部分損傷患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか | ||||||
CQ10 | 肘内側側副靱帯完全損傷患者に対して,理学療法(運動療法,物理療法,装具療法,徒手療法)は推奨されるか |
第10章 | 手関節・手指機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会 |
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橈骨遠位端骨折 | |||||||
CQ1 | 外固定期間中の橈骨遠位端骨折に対して,上肢や手指の関節可動域運動を行うことは推奨されるか | ||||||
CQ2 | 手術を受けた橈骨遠位端骨折の患者に対する運動療法は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 橈骨遠位端骨折の患者に対して,運動療法と患者教育ではどちらが推奨されるか | ||||||
CQ4 | 手術の有無によらず遷延性の橈骨遠位端骨折の患者に対する超音波療法や電気刺激療法は推奨されるか | ||||||
手指屈筋腱損傷 | |||||||
CQ1 | 手指屈筋腱損傷患者に対して,自動運動による関節可動域運動は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 手指屈筋腱損傷のうち損傷部位がzoneⅡの患者に対して,外固定期間中からの術後早期の自動運動は推奨されるか | ||||||
関節リウマチ | |||||||
CQ1 | 関節リウマチ患者に対する運動療法(関節可動域運動,筋力強化運動)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 関節リウマチ患者に対する物理療法(ホットパック,パラフィン浴,渦流浴,アイスマッサージ)は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 関節リウマチ患者に対する装具療法は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 関節リウマチ患者に対する患者教育は推奨されるか | ||||||
手根管症候群 | |||||||
CQ1 | 手術療法を受けた手根管症候群を有する患者に対して運動療法(関節可動域運動,筋力強化運動)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 手術療法以外の手根管症候群を有する患者に対して運動療法(関節可動域運動,筋力強化運動)は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 手根管症候群を有する患者に対して装具療法を行うことは推奨されるか |
第11章 | 股関節機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会 |
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大腿骨近位部骨折 | |||||||
CQ1 | 大腿骨近位部骨折の術後患者に対する早期からの荷重位による運動(関節可動域運動,筋力強化運動,ストレッチング,立位運動,歩行練習)は有効か | ||||||
CQ2 | 大腿骨近位部骨折の術後患者に対して,理学療法の頻度を増やすことは機能改善や歩行能力改善に有用か | ||||||
変形性股関節症 | |||||||
CQ1 | 変形性股関節症の患者に対する発症・進行予防に有効なのは,単独で行う運動療法と,物理療法や生活指導を併用した運動療法のどちらか | ||||||
CQ2 | 人工股関節全置換術(THA)および関節温存術の股関節症患者に対して積極的な歩行・応用歩行練習を行うと,早期に屋外歩行が獲得できるか | ||||||
寛骨臼大腿骨症候群 | |||||||
CQ1 | 大腿骨寛骨臼インピンジメント(FAI)患者に対して,理学療法(関節可動域運動,伸張運動,筋力強化運動,姿勢改善運動,基本動作・歩行練習,関節・神経モビライゼーション,温熱療法,寒冷療法,水中運動)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 大腿骨寛骨臼インピンジメント(FAI)により股関節鏡視下手術を受けた患者に対して,理学療法(関節可動域運動,伸張運動,筋力強化運動,姿勢改善運動,基本動作・歩行練習,関節・神経モビライゼーション,温熱療法,寒冷療法,水中運動)は推奨されるか | ||||||
鼡径部痛症候群 | |||||||
CQ1 | 鼡径部痛症候群患者に対して,運動療法(関節可動域運動,ストレッチング,筋力強化運動,協調性改善運動)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 鼡径部痛症候群により手術を受けた患者に対して,運動療法(関節可動域運動,ストレッチング,筋力強化運動,協調性改善運動)は有用か |
第12章 | 膝関節機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会 |
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変形性膝関節症 | |||||||
CQ1 | 運動機能低下がある軽症(K-L分類1または2)の変形性膝関節症の患者に対して,理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 運動機能低下がある中等度から重度(K-L分類3または4)の変形性膝関節症の患者に対して,理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 運動機能低下がある軽症(K-L分類1または2)の変形性膝関節症の患者に対して,単独で行う理学療法と,患者教育・生活指導との併用のいずれが推奨されるか | ||||||
CQ4 | 膝関節可動域低下がある人工膝関節全置換術後の患者に対して,理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 運動機能低下がある人工膝関節全置換術後の患者に対して,漸増膝伸展筋力強化運動は推奨されるか | ||||||
CQ6 | 関節可動域低下がある高位脛骨骨切り術後の患者に対して,理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ7 | 運動機能低下がある高位脛骨骨切り術後の患者に対して,漸増膝伸展筋力強化運動は推奨されるか | ||||||
膝蓋大腿関節症 | |||||||
CQ1 | 運動機能低下がある膝蓋大腿関節症の患者に対して,理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 運動機能低下がある膝蓋大腿関節症の患者に対して,単独で行う理学療法と,装具療法併用のいずれが推奨されるか | ||||||
CQ3 | 運動機能低下がある膝蓋大腿関節症の患者に対して,単独で行う理学療法と,バランス練習併用のいずれが推奨されるか | ||||||
CQ4 | 運動機能低下がある膝蓋大腿関節症の患者に対して,単独で行う理学療法と,テーピング併用のいずれが推奨されるか | ||||||
CQ5 | 運動機能低下がある膝蓋大腿関節症術後の患者に対して,理学療法は推奨されるか |
第13章 | 前十字靱帯損傷理学療法ガイドライン 日本スポーツ理学療法学会 |
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CQ1 | ACL再建術前患者に対する理学療法において筋力トレーニングと可動域練習のいずれが推奨されるか | ||||||
CQ2 | ACL再建術直後の患者に対する装具,ギプス,シーネなどによる固定は推奨されるか | ||||||
CQ3 | ACL再建術後免荷期間(急性期)の患者に対する筋力トレーニングは開放的運動連鎖(open kinetic chain:OKC),等尺性運動,電気刺激療法のいずれが推奨されるか | ||||||
CQ4 | ACL損傷急性期以降の患者に対する筋力トレーニングは開放的運動連鎖と閉鎖的運動連鎖はいずれが推奨されるか | ||||||
CQ5 | ACL再建術後患者に対する理学療法においてバランス練習は推奨されるか | ||||||
CQ6 | ACL再建術後患者のスポーツ復帰において,テーピング,装具または両方の併用,いずれが推奨されるか | ||||||
CQ7 | ACL再建術後のスポーツ復帰基準において筋力,関節可動域,動作いずれが判断材料として推奨されるか | ||||||
CQ8 | ACL損傷後,保存療法を選択した患者に対する筋力トレーニングは,開放的運動連鎖(open kinetic chain:OKC)と閉鎖的運動連鎖(closed kinetic chain:CKC)はいずれが推奨されるか | ||||||
CQ9 | ACL損傷後,保存療法を選択した患者においてテーピング,装具または両方の併用,いずれが推奨されるか |
第14章 | 足関節・足部機能障害理学療法ガイドライン 日本運動器理学療法学会 |
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アキレス腱障害 | |||||||
CQ1 | アキレス腱障害患者に対して,筋力強化運動は推奨されるか | ||||||
CQ2 | アキレス腱障害患者に対して,ストレッチング,徒手療法のいずれが推奨されるか | ||||||
CQ3 | アキレス腱障害患者に対して,物理療法(超音波,レーザー,電気,拡散型体外衝撃波)は推奨されるか | ||||||
CQ4 | アキレス腱障害患者に対して,装具療法,テーピングのいずれが推奨されるか |
第15章 | 足関節捻挫理学療法ガイドライン 日本スポーツ理学療法学会 |
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CQ1 | 足関節可動域低下がある足関節内反捻挫の患者に対して,理学療法と関節モビライゼーションの併用は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 慢性足関節不安定症に対して,理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 足関節捻挫手術後の患者に対して,理学療法は推奨されるか |
第16章 | 心血管疾患理学療法ガイドライン 日本循環器理学療法学会 |
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手術適応のない大血管疾患 | |||||||
CQ1 | 手術適応のない大血管疾患(真性大動脈瘤および大動脈解離後)に対して,運動療法は推奨されるか | ||||||
心不全 | |||||||
CQ1 | 慢性心不全患者に対して,在宅における運動療法は推奨されるか |
第17章 | 呼吸障害理学療法ガイドライン 日本呼吸理学療法学会 |
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慢性閉塞性肺疾患(COPD) | |||||||
CQ1 | 安定期COPD患者に対して腹式呼吸および口すぼめ呼吸は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 安定期COPD患者に対して吸気筋トレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ3 | 安定期COPD患者に対して四肢筋トレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ4 | 安定期COPD患者に対して持久力トレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ5 | 安定期COPD患者に対して呼吸リハビリテーションプログラムは推奨されるか | ||||||
CQ6 | COPD患者に対して増悪後1か月以内の理学療法は推奨されるか | ||||||
間質性肺疾患(ILD) | |||||||
CQ1 | 慢性安定期ILD患者に対して吸気筋トレーニングは推奨されるか | ||||||
CQ2 | 慢性安定期ILD患者に対してリハビリテーションプログラムは推奨されるか | ||||||
人工呼吸器管理 | |||||||
CQ1 | 人工呼吸器管理を要するARDS患者に対して体位管理(側臥位・前傾側臥位・腹臥位療法)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 人工呼吸器管理からの離脱過程における人工呼吸器離脱プロトコル(SAT+SBTないし段階的離脱プロトコル)は推奨されるか |
第18章 | 糖尿病理学療法ガイドライン 日本糖尿病理学療法学会 |
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CQ1 | 1型糖尿病患者に対して運動療法(有酸素運動・筋力強化運動)は推奨されるか | ||||||
CQ2 | 18歳以上の糖尿病神経障害を有する患者に対して理学療法(運動療法,物理療法)は推奨されるか | ||||||
CQ3 | 18歳以上の糖尿病足病変を有する患者に対して理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 脳血管疾患を併発している18歳以上の糖尿病患者に対して理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 運動器疾患を併発している糖尿病患者に対して理学療法は推奨されるか |
第19章 | 軽度認知障害理学療法ガイドライン 日本予防理学療法学会 |
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CQ1 | 軽度認知障害(MCI)者に対して,身体活動は推奨されるか | ||||||
第20章 | フレイル理学療法ガイドライン 日本予防理学療法学会 |
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CQ1 | 60歳以上のフレイル高齢者に対する抵抗運動は有用か | ||||||
CQ2 | 60歳以上のフレイル高齢者に対する有酸素運動は有用か | ||||||
CQ3 | 60歳以上のフレイル高齢者に対するバランス運動は有用か | ||||||
CQ4 | 60歳以上のフレイル高齢者に対する歩行もしくは体操を行うことは有用か | ||||||
CQ5 | 60歳以上のフレイル高齢者に対するマルチコンポーネント運動を行うことは有用か | ||||||
CQ6 | 60歳以上のフレイル高齢者に対する運動と栄養の併用介入を行うことは有用か |
第21章 | 地域理学療法ガイドライン 日本地域理学療法学会 |
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CQ1 | 地域在住健常高齢者に対して,低強度筋力トレーニングは有用か | ||||||
CQ2 | 地域在住健常高齢者に対して,ウォーキングは有用か | ||||||
CQ3 | 通所リハビリテーション施設利用者に対して運動療法は推奨されるか | ||||||
CQ4 | 施設入所高齢者に対して運動療法(筋力強化運動,バランス練習,歩行・ADL練習,有酸素運動)は推奨されるか | ||||||
CQ5 | 身体的障害を有する中高齢者に対して訪問での理学療法は推奨されるか | ||||||
CQ6 | 家族介護者への効果という観点から,身体的障害を有する中高齢者に対して訪問での理学療法は推奨されるか |
ガイドライン・用語策定委員会 統括委員会一覧 | |||||||
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外部評価委員一覧 | |||||||
作成班一覧 | |||||||
SR班一覧 | |||||||
パネル会議およびアウトカム重要度評価会議 外部出席者一覧 | |||||||
索引 |