有効性評価に基づく前立腺がん検診ガイドライン

文献ID:S0030662 PMID: 11870805

著者

Kubota Y/Ito K/Imai K/Yamanaka H

出典: Prostate/ 50巻, 4号, 262-9頁/ 発行年 2002年

文献番号

66

AF

7

研究方法

コホート研究

検診方法

1981-1991年 DRE+前立腺フォスフォターゼ
1992-1993年 DRE+PSA+経直腸超音波
1994年〜 PSA

対象数

検診発見がん279人、外来発見がん624人。

対象集団の特性

検診発見がん72.2歳、外来発見がん73.9歳。(P<0.05)

対象集団の設定条件

1981年から1996年に群馬県発見症例。医療情報が収集可能であった症例。

検診群における受診率・要精検率

1996年までに22市町村実施。14,376人が受診。

評価指標

生存率(実測・相対)

評価指標の把握

がん登録、医療記録。

結果

予後調査の期間は検診発見がんは1-197ヶ月(平均58.5ヶ月)、外来発見がんは1-202ヶ月(平均42.6ヶ月)であった。全症例、臨床病期別の相対生存率とがん特異生存率をKaplan-Meier法で分析した。検診発見がんは外来発見がんに比して早期がんの割合が多く、検診群と外来群の8年相対生存率は、それぞれ限局がんで104.7%、90.7%、局所浸潤がんでは125.8%、52.0%、周囲浸潤がん・転移がんでは68.3%、26.7%であり、局所浸潤がん、周囲浸潤がん・転移がんにおいて検診群の相対生存率が有意に高かったことを報告している。全病期の症例を合わせた場合、相対生存率の比較では検診群は外来群よりも有意に予後が良好であり、検診群の相対生存率が10年間にわたり100%前後であったのに対し、外来群では10年で40%と不良であった。

不利益

記載なし。

研究全般に関するコメント

日本人の検診発見がんと外来発見がんの長期予後を分析した後ろ向き研究である。検診がんの予後は、全症例で有意に検診発見がんで優れており、臨床病期別に見た場合特に、病期III、IVで有意な差があった。治療の効果による予後の改善もあるが length bias、lead time bias、health screening effectは無視できない。

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