有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン

方法

便潜血検査化学法

AF（Analytic Framework）

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研究方法

症例対照研究

検診方法

便潜血検査化学法(3日連続で2検体）

対象数

症例群：大腸がん死亡例95人(結腸がん63人，直腸がん32人）
対照群：性・年齢・出生地・初回受診年で個別マッチした475人

受診率

FOBT受検率2回以上：症例17%，対照23%
（症例群，対照群ともに最低1回はFOBT受診）

対象集団の特性

初回受診時40歳以上（男女どちらも含む）の平均的リスク集団

対象集団の設定条件

1978-1995年に大腸がん検診（無料）を少なくとも1回受診し，参加に同意した21,879人のコホートが母体．the Italian League Against Cancerから援助．

評価指標

大腸がんによる死亡リスク

評価指標の把握

電話調査と住民投票により死亡を同定し，死亡診断書により大腸がんを把握

結果

初回受診から2年以内に2回目の受診をしたかどうかを受診有無の定義とした場合，大腸がん死亡率調整オッズ比は0.64 (95%CI, 0.36-1.15) であった．統計的有意差はなし．結腸がんでは0.85，直腸がんでは0.32．症例の診断から振り返る年数別の解析では，5年以内の受診有無で，大腸がん死亡率調整オッズ比が最低の0.78となった．受診回数が増えるほどオッズ比は低かった．

不利益

記載なし

研究全般に関するコメント

検診受診者を対象とし，2回目以降の検診の受診有無を受診歴と定義して，大腸がん死亡減少効果を推定している．少なくとも1回は検診を受診した集団を対象としており，self-selection biasの影響は小さいと考えられる．ただし，例数が少ないために，結果は統計的には有意となっていない．症例の診断から振り返る年数別にみて5年以内の受診有無で，大腸がん死亡調整オッズ比が最低の0.78となったことは，（DPCPが長い場合）真のDPCPに近いexposure windowにおいてオッズ比が最低となる，というロジックと一致する．著者らの主張通り，通常のever/never解析では効果を過小評価している可能性がある．母集団，対象集団の性年齢別分布の記載がない，など基礎情報の記載が欠落している．