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（旧版）科学的根拠に基づく急性胆管炎・胆嚢炎の診療ガイドライン
書誌情報
第XIV章 急性胆管炎・胆嚢炎の診療ガイドラインのフィードバックの経過
厚生労働科学研究医療技術評価総合研究事業の一つとして「急性胆道炎の診療ガイドラインの作成/普及に関する研究班」が誕生し，さらに日本腹部救急医学会，日本胆道学会，日本肝胆膵外科学会の協力により，急性胆管炎・胆嚢炎の診療ガイドラインの作成を2003年から行ってきた。
システマティックな文献によって得られた15,759文献の表題およびabstractを各々2人の委員が検討し，その全文を吟味する必要があると判断された2,494文献をもとに検討したが，ガイドライン作成過程において判明したことは，診療上の内容において質の高いエビデンスが日本にとどまらず海外においても少ないことであった。 また，急性胆管炎や急性胆嚢炎の診断基準，重症度判定基準，診療方針，搬送基準は今まで存在しなかったことも判明した。
そのため，これまでの文献では決定できない事項や上述した新しい項目の基準の策定に当たり，作成委員会で多数の長時間に渡る討論を行って案を作成した。 さらにより多くの意見を求め，日本での現況を考慮した上でのコンセンサスを形成する必要があると考え，第16回日本肝胆膵外科学会（2004.5，大阪市）でのガイドラインの作成の必要性の紹介の後，第40回日本胆道学会学術集会（2004.9.24〜25，つくば市）および第41回日本腹部救急医学会総会（2005.3.10〜11，名古屋市）では本ガイドラインの公開シンポジウムを開催し会場参加者から意見を求めた。 その他に，日本胆道学会では，学会評議委員に個別に郵送により案に対する意見を求めた。 また，第41回日本腹部救急医学会総会では会場でアンサーパッドを設置し，その場で会場参加者の急性胆道炎の診療実態を集約し，日本における急性胆道炎における現状を把握し，討論を行った。
ここでは，外部評価委員会やこれらの公開シンポジウムなどにより得られた意見と日本における急性胆道炎における診療の現状を報告するとともに，これらのガイドラインへの反映に付き概説する。
