診療ガイドライン発刊にあたり
（公益財団法人 日本障害者歯科学会 令和4年度～令和5年度 理事長　小笠原 正）

診療ガイドライン発刊にあたり
（公益社団法人 日本障害者歯科学会 令和6年度～ 理事長　野本 たかと）

序文

〇目的
〇対象となる疾患
〇診療ガイドライン作成方法に関して

1）ガイドライン作成に関わる者

2）ガイドライン利用に関わる者

3）クリニカルクエスチョン（CQ）の作成について

4）エビデンスの検索と選択基準

5）エビデンス総体

6）推奨作成方法

7）外部評価

8）各委員の利益相反（COI・学術的COI）

9）作成資金

10）ガイドラインの作成過程

11）ガイドラインの改訂

12）参照文献

I．行動調整とは

1．通法：小笠原 正

2．行動療法

3．身体抑制法

4．鎮静法

5．深鎮静法／静脈麻酔法

6．全身麻酔法

7．行動調整が必要な障害

A．知的能力障害《知的発達症》（ID《IDD》）：山田裕之

B．自閉スペクトラム症（ASD）：尾田友紀

C．注意欠如・多動症《注意欠如多動症》（ADHD）：田村文誉

D．脳性麻痺（CP）：高井理人

E．重症心身障害：稲田穣

・ 歯科衛生士の立場から「重症心身障害への対応について」：横山滉介

F．限局性恐怖症（歯科恐怖症）：大岡貴史

G．行動療法：八若保孝

H．物理的な体動コントロール法（身体抑制法）：林佐智代

I．薬物的行動調整：小笠原正

文献

II．クリニカルクエスチョン（CQ）

1．エビデンス総体と推奨の強さについて

2．エビデンスの質

3．エビデンスの推奨の強さ

CQ1．自閉スペクトラム症の歯科受診行動の予測に発達やADLの評価は有用か？

CQ2．自閉スペクトラム症の歯科診療に，TEACCHを用いた視覚的構造化やPECSを用いたコミュニケーション支援は有用か？

CQ3．自閉スペクトラム症に行動療法の実施は有用か？

CQ4．自閉スペクトラム症の口腔診査に身体抑制法の実施は有用か？

CQ5．自閉スペクトラム症の口腔診査に行動療法の実施は有用か？

CQ6．自閉スペクトラム症の口腔診査に薬物的行動調整は有用か？

CQ7．自閉スペクトラム症の歯科治療に身体抑制法の実施は有用か？

CQ8．自閉スペクトラム症の歯科治療に薬物的行動調整は有用か？

CQ9．注意欠如・多動症《注意欠如多動症》（ADHD）の歯科診療における行動調整の選択は有用か？

CQ10．知的能力障害《知的発達症》の歯科診療に発達年齢の確認は有用か？

CQ11．知的能力障害《知的発達症》の歯科診療において行動療法は有用か？

CQ12．知的能力障害《知的発達症》に行動療法を用いても歯科診療が継続できない場合，身体抑制法や薬物的行動調整は有用か？

CQ13．精神障害または限局性恐怖症（歯科恐怖症）患者に対する行動療法は有用か？

CQ14．精神障害または限局性恐怖症（歯科恐怖症）患者に対する静脈内鎮静法は有用か？