高年初産婦に特化した産後1か月までの子育て支援ガイドライン
高年初産婦に特化した産後1か月までの子育て支援ガイドライン
初回投稿日:2016年3月31日
ページ更新日:2016年5月24日
初回投稿日:2016年3月31日
ページ更新日:2016年5月24日
最新版
疾患
女性の健康・妊娠・出産
トピックス
看護ケア
書誌情報
作成委員会
日本の高年初産婦に特化した子育て支援ガイドラインの開発(研究代表者:森恵美)研究グループ
発行年月日
2014年3月31日
版
2014年版(初版)
発行形式
基本情報
文書の種類
診療ガイドライン
新旧属性
最新版
公開ステータス
本文公開中
Minds選定日
2016年3月18日
本文掲載日
2016年5月24日
Mindsからのお知らせ
この診療ガイドラインは、「高年初産婦に特化した産後1か月までの子育て支援」を主題として、最先端・次世代研究開発支援プログラム 子育て支援ガイドライン開発研究プロジェクトによって作成されています。2014年3月31日に最先端・次世代研究開発支援プログラム 子育て支援ガイドライン開発研究プロジェクトから発行されました。Mindsでは、2016年3月18日に選定部会にて選定されています。
Mindsでの評価・選定・本文掲載等の状況については「基本情報」の「公開ステータス」の項目をご覧ください。
診療ガイドライン評価・選定・掲載の手順や、公開ステータスの詳しい説明については、こちらをご参照ください。
目次
はじめに
第1章 本ガイドラインについて
Ⅰ.本ガイドラインの概要
1.本ガイドラインの目指すところ
2.ガイドラインの理念、基盤となる考え
3.背景
4.ガイドラインの目的及び対象
5.既存のガイドラインとの関係
6.ガイドライン作成メンバー
Ⅱ.ガイドライン開発期間と方法
Ⅲ.研究結果
1.高年初産婦の子育て支援ニーズと強み:【研究1】の結果
2.高年初産婦の健康問題等の特徴:【研究2】の結果
3.推奨文:【研究3】の結果
Ⅳ.結論と研究の限界
Ⅴ.ガイドラインの適用・活用の推進
1.ガイドラインの適用上の障壁と対処
2.ガイドラインの活用推進のための今後の工夫
3.高年初産婦及びその家族向けリーフレットの作成と公表
4.ガイドライン英語版の作成と公表
Ⅵ.モニタリングと監査
Ⅶ.ガイドライン改訂・更新の手続き
Ⅷ.編集の独立性
Ⅸ.利益相反
第2章 ガイドラインの開発方法
Ⅰ.エビデンスづくり
1.文献検討
2.【研究1】高年初産婦の産後の身体的心理社会的健康状態に関する研究
3.【研究2】産後6か月間における褥婦の身体的心理社会的健康状態に関するコホート研究
Ⅱ.クリニカルクエスチョンの設定
Ⅲ.エビデンスの抽出
1.エビデンスの選択基準と除外基準の定義
2.論文の検索
3.論文の質の評価
4.データ抽出、構造化抄録の作成
Ⅳ.結果の分析・解釈
1.結果の分析(総体評価)
2.結果の解釈(エビデンス全体の強みと限界の明記)
Ⅴ.推奨文案の作成・討議、決定
1.推奨文作成
2.外部評価
3.パブリックコメント
4.最終推奨文の決定
5.公表後のガイドラインの普及方法
第3章 CQ ごとの推奨文と根拠
CQ1 単胎児分娩後の高年初産婦において、産後の蓄積疲労予防のための産後1か月までのケアは何か
1.背景
2.システマティックレビューの概略
3.文献リスト
4.研究内容のまとめ
5.議論・推奨への理由
6.参考・引用文献
CQ2 単胎児分娩後の高年初産婦において、母乳育児を推進するための産後1か月までのケアは何か
1.背景
2.システマティックレビューの概略
3.文献リスト
4.研究内容のまとめ
5.議論・推奨への理由
6.参考・引用文献
CQ3 単胎児分娩後の高年初産婦において、産後の身体症状軽減のための産後1か月までのケアは何か
1.背景
2.システマティックレビューの概略
3.文献リスト
4.研究内容のまとめ
5.議論・推奨への理由
6.参考・引用文献
CQ4 単胎児分娩後の高年初産婦において、産後1か月までの産後うつ病予防のためのケアは何か
1.背景
2.システマティックレビューの概略
3.文献リスト
4.研究内容のまとめ
5.議論・推奨への理由
6.参考・引用文献
CQ5 単胎児分娩後の高年初産婦において、産後1か月までの母親役割獲得の自信と満足のためのケアは何か
1.背景
2.システマティックレビューの概略
3.文献リスト
4.研究内容のまとめ
5.議論・推奨への理由
6.参考・引用文献
資料一覧
資料1 検索式
資料2 フローチャート
資料3 文献の簡単なサマリー
資料4 評価シート(エビデンス総体用)
資料5 推奨草案
資料6 SR・2次スクリーニングで除外された文献リスト
このガイドラインは、「日本の高年初産婦に特化した子育て支援ガイドラインの開発」研究グループより許可を得て掲載しています。
書誌情報には、評価対象となった発行物の情報を記載しています。
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