(旧版)頚椎後縦靱帯骨化症診療ガイドライン 2011
(旧版)頚椎後縦靱帯骨化症診療ガイドライン 2011
初回投稿日:2012年3月31日
ページ更新日:2013年1月22日
初回投稿日:2012年3月31日
ページ更新日:2013年1月22日
旧版
部位
筋・骨・関節
トピックス
難治性疾患・希少疾患
書誌情報
基本情報
文書の種類
診療ガイドライン
新旧属性
旧版
公開ステータス
本文掲載終了
Minds選定日
2012年2月21日
本文掲載日
2013年1月22日
Mindsからのお知らせ
この診療ガイドラインは、「頚椎後縦靱帯骨化症」を主題として、日本整形外科学会、日本脊椎脊髄病学会によって作成されています。2011年11月1日に南江堂から発行されました。Mindsでは、2012年2月21日に選定部会にて選定されています。
Mindsでの評価・選定・本文掲載等の状況については「基本情報」の「公開ステータス」の項目をご覧ください。
診療ガイドライン評価・選定・掲載の手順や、公開ステータスの詳しい説明については、こちらをご参照ください。
目次
表紙
診療ガイドライン2011(第2版)策定組織
日本整形外科学会診療ガイドライン改訂にあたって
運動器疾患ガイドライン策定の基本方針
2011(第2版)の序
初版について
前文
1.本ガイドライン作成の目的
2.疾患概念と診断
文献
用語・クリニカルクエスチョンと推奨について
文献の検索方法
表1 エビデンスレベル(EV level)分類
表2 推奨度
第1章 疫学・自然経過
1.1 疫学
CQ1 頚椎OPLLは日本人に多いか(人種別の発生頻度)
CQ2 頚椎OPLLは男性に多いか(性差)
CQ3 本症は中年で発症するか(好発年齢)
CQ4 頚椎OPLL発生頻度は変化しているか
CQ5 頚椎OPLL発生頻度は地域により異なるか(地域差)
1.2 自然経過
CQ6 脊髄症はいったん発症すると進行するか(進行様式)
CQ7 本症を治療しないと寝たきりになるか(終末像)
CQ8 本症は生命予後に影響するか(生命予後)
CQ9 頚椎OPLLがあると,転倒など外傷により脊髄損傷になりやすいか(頚椎OPLLにおける外傷の意味)
CQ10 CTでようやくわかる大きさの小骨化巣が脊髄を圧迫する大きさに増大するか(小骨化巣の自然経過)
CQ11 壮年,高齢者と比較して若年の頚椎OPLLの骨化は増大するか(年齢の影響)
CQ12 家族歴のある患者では頚椎OPLLは増大するか(遺伝的背景の影響)
CQ13 分節型の頚椎OPLLは連続型になるか(タイプの変化)
第2章 成因・病理・病態
2.1 遺伝的要因
CQ1 頚椎OPLLは遺伝するか
2.2 その他の成因・背景因子
2.2.1 食事
CQ2 特定の食品の過剰摂取(不足)は骨化を促進するか(食事の影響)
CQ3 ビタミンAの過剰摂取は骨化を促進するか
CQ4 カルシウムの(過剰)摂取は骨化を促進するか
2.2.2 併存疾患
CQ5 糖尿病があると,頚椎OPLLが生じやすいか(併存症の影響)
CQ6 末端肥大症があると,頚椎OPLLが生じやすいか
CQ7 副甲状腺機能低下症があると,頚椎OPLLが生じやすいか
CQ8 カルシウム代謝関連異常があると,頚椎OPLLが生じやすいか
CQ9 ビタミンD抵抗性くる病があると,頚椎OPLLが生じやすいか
CQ10 筋緊張性ジストロフィーがあると,頚椎OPLLが生じやすいか
2.2.3 生活習慣・運動
CQ11 運動,喫煙,飲酒,睡眠は骨化の発症に影響するか
CQ12 頚椎への繰り返す負荷や動きは頚椎OPLLを引き起こすか(メカニカルストレスの影響)
2.3 脊髄病理・脊髄障害の転機
CQ13 頚椎OPLLがあっても脊柱管が広ければ脊髄症は発症しないか
CQ14 骨化占拠率が50%を超えると,脊髄症が生じるか
CQ15 有効脊柱管前後径が8mm以下になると,脊髄症が生じるか
CQ16 混合型では骨化の連続性が途絶する部位で脊髄障害をきたしやすいか
CQ17 骨化が大きく,有効脊柱管前後径が狭くても脊髄症を発症していない人がいるか
第3章 診断
3.1 臨床症候
CQ1 頚椎OPLLにより生じる症状は(臨床症候),その頻度は
CQ2 胸椎後縦靱帯・黄色靱帯骨化が高頻度で合併するか(他の脊椎高位の靱帯骨化)
3.2 画像検査
CQ3 頚椎OPLLは単純X線検査で診断することができるか(X線診断の基準)
CQ4 有効脊柱管前後径(あるいは占拠率)から脊髄症の発症を予測できるか(脊髄症発症の予測)
CQ5 画像検査から外科治療のタイミングを決めることができるか
CQ6 本症患者に糖負荷試験が必要であるか
CQ7 本症患者に内分泌機能検査が必要か
3.3 その他の検査
CQ8 本症患者に電気生理学的検査が必要か
3.4 診断基準
第4章 治療
4.1 保存的治療
4.1.1 保存的治療の種類(現在選択されている治療)
CQ1 民間療法(あんま,マッサージ,整体,カイロプラクティック,鍼灸)や漢方薬は本症の頚部痛に有効か
CQ2 頭蓋直達牽引やハロー固定は本症に有効か
CQ3 ステロイドは脊髄症の治療に有効か
CQ4 脊髄症に有効な薬剤はあるのか
CQ5 ビスホスホネート(ethane-1-hydroxy-1,1-diphosphonate;EHDP)は骨化の進展予防に有効か
4.1.2 保存的治療の適応と限界
CQ6 保存的治療(頚椎牽引,固定など)は脊髄症に有効か
4.1.3 保存的治療の効果
CQ7 消炎鎮痛薬は本症の痛みに有効か
4.1.4 保存的治療の効果に影響する因子
CQ8 MRIで見られる髄内輝度変化と保存的治療の成績は関連するか
4.2 外科治療
4.2.1 外科治療の種類と内容、後療法
CQ9 脊髄症に椎弓切除術は有効か
CQ10 術後のカラーによる頚部固定は必要か
4.2.2 外科治療の適応・術式選択
CQ11 予防的外科治療の適応は成り立つか
CQ12 術式によって手術成績に差があるか
4.2.3 外科治療の効果
CQ13 外科治療によりquality of life(QOL)は改善するか
CQ14 手術によりどのような症状(しびれ感など)が改善するか(治療評価の項目)
CQ15 頚部痛に外科治療は有効か
CQ16 術後の職業復帰は
CQ17 手術の成績は長期的に維持されるか(長期成績)
CQ18 前方除圧術の適正な除圧幅は
CQ19 前方手術は骨化摘出が必要か
CQ20 椎弓形成術により,術後の骨化進展は予防できるか(術後骨化進展)
4.2.4 外科治療の効果に影響する因子
CQ21 外傷歴は治療成績に影響するか
CQ22 術前または術中の電気診断で予後が予想できるか
CQ23 脊髄症の術前重症度は治療予後に影響するか(予後因子)
CQ24 胸椎後縦靱帯骨化症は長期経過に影響するか
CQ25 胸椎黄色靱帯骨化症は長期経過に影響するか
CQ26 高齢者の手術適応は非高齢者と同じか
CQ27 年齢は治療成績に影響するか
CQ28 頚椎後弯変形は治療成績に影響するか
CQ29 高い骨化占拠率は成績不良因子か
CQ30 連続型は分節型に比べて成績がよいか
CQ31 術後骨化進展は成績不良因子か
CQ32 MRIの髄内輝度変化は予後不良因子か
CQ33 術前の脊髄面積や圧迫形態は治療成績に影響するか(効果に影響を与える因子)
4.2.5 外科治療の合併症
CQ34 外科治療(椎弓形成術,椎弓切除術,前方骨化浮上術など)による神経症状の悪化する頻度は
CQ35 どのような合併症が生じうるのか,その頻度は
CQ36 合併症の頻度から術式を選ぶことができるか
CQ37 術後に頚椎の可動域は制限されるか
頚椎後縦靱帯骨化症診断・治療アルゴリズム
このガイドラインは、日本整形外科学会、南江堂より許可を得て転載しています。
書誌情報には、評価対象となった発行物の情報を記載しています。
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