(旧版)がん患者の消化器症状の緩和に関するガイドライン 2011年版

(旧版)がん患者の消化器症状の緩和に関するガイドライン 2011年版

初回投稿日:2012年3月31日

ページ更新日:2025年4月25日

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ページ更新日:2025年4月25日

このガイドラインの改訂版が発行されています。

書誌情報

作成委員会

緩和医療ガイドライン作成委員会

発行年月日

2011年7月27日

第1版

発行元

発行形式

書籍

基本情報

文書の種類

診療ガイドライン

新旧属性

旧版

公開ステータス

本文掲載終了

Minds選定日

2011年12月21日

本文掲載日

2012年6月19日

Mindsからのお知らせ

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この診療ガイドラインは、「がん患者の消化器症状の緩和」を主題として、日本緩和医療学会によって作成されています。2011年7月27日に金原出版から発行されました。Mindsでは、2011年12月21日に選定部会にて選定されています。

Mindsでの評価・選定・本文掲載等の状況については「基本情報」の「公開ステータス」の項目をご覧ください。
診療ガイドライン評価・選定・掲載の手順や、公開ステータスの詳しい説明については、こちらをご参照ください。

目次

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Ⅰ章 はじめに

1 ガイドライン作成の経緯

2 ガイドラインの使用上の注意

1.使用上の注意

2.構成とインストラクション

3.他の教育プログラムとの関係

4.本ガイドラインの限界と今後の検討課題,定期的な再検討の必要性

3 推奨の強さとエビデンスレベル

1.エビデンスレベル

2.推奨の強さ

3.推奨の強さとエビデンスレベルの臨床的意味

4 用語の定義と概念

Ⅱ章 背景知識

1 嘔気・嘔吐の病態生理

1.大脳皮質からの入力

2.化学受容器引金帯からの入力

3.前庭器からの入力

4.末梢からの入力

2 嘔気・嘔吐の原因

1.頻度

2.がん患者における嘔気・嘔吐の原因

3 嘔気・嘔吐の評価

1.嘔気と嘔吐

2.嘔気・嘔吐の尺度

① 単項目の評価尺度

② 嘔気・嘔吐を含む包括的評価尺度

③ 嘔気・嘔吐にも使用可能な代理評価尺度

4 身体所見と検査

1.問診

① 現病歴

② 既往歴

2.身体所見

① 視診

② 触診

③ 聴診

3.検査所見

① 血液検査

② 画像検査

5 薬剤の解説

1.ドパミンD2受容体拮抗薬

2.ヒスタミンH1受容体拮抗薬

3.抗コリン薬

4.セロトニン5HT3受容体拮抗薬

5.セロトニン5HT4受容体刺激薬

6.コルチコステロイド

7.オクトレオチド

8.ニューロキニンNK1受容体拮抗薬

9.その他

Ⅲ章 推奨

推奨の概要

1 嘔気・嘔吐の薬物療法

化学療法,放射線治療が原因でない,嘔気・嘔吐のあるがん患者に,制吐薬は有効か?

2 悪性消化管閉塞の薬物療法

消化管閉塞が原因である,嘔気・嘔吐のあるがん患者に,薬物療法は有効か?

Ⅳ章 関連する特定の病態の治療と非薬物療法

1 特定の病態に対する治療

1.悪性腹水

1.定義

2.疫学

3.原因・評価・分類

4.治療

① 食事療法

② 輸液の調整

③ 利尿薬

④ 腹腔穿刺

⑤ 腹腔静脈シャント

⑥ その他の治療法

5.まとめ

2.便秘

1.定義

2.疫学

① 頻度

② 便秘による影響

3.原因

4.評価

5.治療

① 予防

② 薬物療法

③ 非薬物療法

6.まとめ

2 非薬物療法

1.看護ケア

1.看護ケア

① 嘔気・嘔吐がある患者への対応

② 嘔気・嘔吐に影響する因子に対するケア

2.非薬物療法

3.まとめ

2.食事指導

1.嘔気・嘔吐のある患者の食事

① 消化管閉塞のない場合

② 消化管閉塞のある場合

2.まとめ

3.外科治療,内視鏡治療,ドレナージ

1.外科治療

① 病態(閉塞部位)からみた消化器がんに対する緩和手術の術式

② 外科治療の実際

2.消化管閉塞に対する内視鏡による消化管ステント留置

① 食道閉塞の場合

② 胃,十二指腸閉塞の場合

③ 結腸,直腸閉塞の場合

3.消化管閉塞に対するドレナージの方法(経鼻胃管,PEGなど)

Ⅴ章 資料

1 作成過程

① 概要

② 臨床疑問の設定

③ 系統的文献検索

④ ガイドラインと教科書

⑤ 妥当性の検証

⑥ 日本緩和医療学会の承認

2 文献検索式

3 海外他機関によるガイドラインの要約

1.ガイドライン

2.系統的レビュー

ガイドラインプールリスト

4 今後の検討課題

① 今回のガイドラインでは,対応しなかったこと

② 用語の定義,背景知識

③ 今後の検討や,新たな研究の必要なこと

索引

このガイドラインは、日本緩和医療学会、金原出版より許可を得て掲載しています。

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