診療ガイドライン策定組織

日本整形外科学会診療ガイドライン出版にあたって

序文

本ガイドライン作成の目的

疾患概念と診断

用語・リサーチクエスチョンと推奨について

策定組織

改訂

文献検索の方法

第1章 疫学・自然経過

はじめに

本章のまとめ

1.1　疫学

RQ1 頚椎OPLLは日本人に多いか（人種別の発生頻度）

RQ2 頚椎OPLLは男性に多いか（性差）

RQ3 本症は中年で発症するか（好発年齢）

RQ4 頚椎OPLL発生頻度は変化しているか

RQ5 頚椎OPLL発生頻度は地域により異なるか（地域差）

1.2　自然経過

RQ6 脊髄症はいったん発症すると進行するか（進行様式）

RQ7 本症を治療しないと寝たきりになるか（終末像）

RQ8 本症は生命予後に影響するか（生命予後）

RQ9 頚椎OPLLがあると，転倒など外傷により脊髄損傷になりやすいか（頚椎OPLLにおける外傷の意味）

RQ10 CTでようやくわかる大きさの小骨化巣が脊髄を圧迫する大きさに増大するか（小骨化巣の自然経過）

RQ11 壮年，高齢者と比較して若年の頚椎OPLLの骨化は増大するか（年齢の影響）

RQ12 家族歴のある患者では頚椎OPLLは増大するか（遺伝的背景の影響）

RQ13 分節型の頚椎OPLLは連続型になるか（タイプの変化）

第2章 成因・病理・病態

はじめに

本章のまとめ

2.1　遺伝的要因

RQ1 頚椎OPLLは遺伝するか

2.2　その他の成因・背景因子

2.2.1　食事

RQ2 特定の食品の過剰摂取（不足）は骨化を促進するか（食事の影響）

RQ3 ビタミンAの過剰摂取は骨化を促進するか

RQ4 カルシウムの(過剰)摂取は骨化を促進するか

2.2.2　併存疾患

RQ5 糖尿病があると，頚椎OPLLが生じやすいか（併存症の影響）

RQ6 末端肥大症があると，頚椎OPLLが生じやすいか

RQ7 副甲状腺機能低下症があると，頚椎OPLLが生じやすいか

RQ8 カルシウム代謝関連異常があると，頚椎OPLLが生じやすいか

RQ9 ビタミンD抵抗性くる病があると，頚椎OPLLが生じやすいか

RQ10 筋緊張性ジストロフィーがあると，頚椎OPLLが生じやすいか

2.2.3　生活習慣・運動

RQ11 歩行などの身体運動は骨化進展の増大を抑制するか

RQ12 頚椎への繰り返す負荷や動きは頚椎OPLLを引き起こすか（メカニカルストレスの影響）

2.3　脊髄病理・脊髄障害の機転

RQ13 頚椎OPLLがあっても脊柱管が広ければ脊髄症は発症しないか

RQ14 骨化占拠率が50％を超えると，脊髄症が生じるか

RQ15 有効脊柱管前後径が8mm以下になると，脊髄症が生じるか

RQ16 混合型では骨化の連続性が途絶する部位で脊髄障害をきたしやすいか

RQ17 骨化が大きく，有効脊柱管前後径が狭くても脊髄症を発症していない人がいるか

はじめに

本章のまとめ

3.1　臨床症候

RQ1 頚椎OPLLにより生じる症状は（臨床症候），その頻度は

RQ2 胸椎後縦靱帯・黄色靱帯骨化が高頻度で合併するか（他の脊椎高位の靱帯骨化）

3.2　画像検査

RQ3 頚椎OPLLは単純X線検査で診断することができるか（X線診断の基準）

RQ4 有効脊柱管前後径（あるいは占拠率）から脊髄症の発症を予測できるか（脊髄症発症の予測）

RQ5 画像検査から外科治療のタイミングを決めることができるか

RQ6 本症患者に糖負荷試験が必要であるか

RQ7 本症患者に内分泌機能検査が必要か

3.3　その他の検査

RQ8 本症患者に電気生理学的検査が必要か

3.4　診断基準

第4章 治療

はじめに

本章のまとめ

4.1　保存的治療

4.1.1　保存的治療の種類（現在，選択されている治療）

RQ1 民間療法（あんま，マッサージ，整体，カイロプラクティック，鍼灸）は本症の頚部痛に有効か

RQ2 頭蓋直達牽引やハロー固定は本症に有効か

RQ3 ステロイドは脊髄症の治療に有効か

RQ4 脊髄症に有効な薬剤はあるのか

RQ5 ビスホスホネート（ethane-1-hydroxy, 1-diphosphonate；EHDP）は骨化の進展予防に有効か

4.1.2　保存的治療の適応とタイミング

RQ6 保存的治療（頚椎牽引，固定など）は軽症の脊髄症に有効か

4.1.3　保存的治療の効果

RQ7 消炎鎮痛薬は本症の痛みに有効か

4.1.4　保存的治療の効果に影響する因子

RQ8 MRIで見られる髄内輝度変化と保存的治療の成績は関連するか

4.2　外科治療

4.2.1　外科治療の種類と内容，後療法

RQ9 脊髄症に椎弓切除術は有効か

RQ10 術後のカラーによる頚部固定は必要か

4.2.2　外科治療の適応・術式選択

RQ11 予防的外科治療の適応は成り立つか

RQ12 術式によって手術成績に差があるか

4.2.3　外科治療の効果

RQ13 外科治療によりquality of life（QOL）は改善するか

RQ14 手術によりどのような症状（しびれ感など）が改善するか（治療評価の項目）

RQ15 頚部痛に外科治療は有効か

RQ16 術後の職業復帰は

RQ17 手術の成績は長期的に維持されるか（長期成績）

RQ18 前方除圧術の適正な除圧幅は

RQ19 前方手術は骨化摘出が必須か

RQ20 椎弓形成術により，術後の骨化進展は予防できるか（術後骨化進展）

4.2.4　外科治療の効果に影響する因子

RQ21 外傷歴は治療成績に影響するか

RQ22 術前または術中の電気診断で予後が予想できるか

RQ23 脊髄症の術前重症度は治療予後に影響するか（予後因子）

RQ24 胸椎後縦靱帯骨化症は長期経過に影響するか

RQ25 胸椎黄色靱帯骨化症は長期経過に影響するか

RQ26 高齢者の手術適応は非高齢者と同じか

RQ27 年齢は治療成績に影響するか

RQ28 頚椎後弯変形は治療成績に影響するか

RQ29 高い骨化占拠率は成績不良因子か

RQ30 連続型は分節型に比べて成績がよいか

RQ31 術後骨化進展は成績不良因子か

RQ32 MRIの髄内輝度変化は予後不良因子か

RQ33 術前の脊髄面積や圧迫形態は治療成績に影響するか（効果に影響を与える因子）

4.2.5　外科治療の合併症

RQ34 外科治療（椎弓形成術，椎弓切除術，前方骨化浮上術など）による神経症状の悪化する頻度は

RQ35 どのような合併症が生じうるのか，その頻度は

RQ36 合併症の頻度から術式を選ぶことができるか

RQ37 術後に頚椎の可動域は制限されるか

頚椎後縦靱帯骨化症診断・治療アルゴリズム（案）

図1痙性四肢麻痺

図2神経症状