小児人工内耳前後の療育ガイドライン 2021年版
小児人工内耳前後の療育ガイドライン 2021年版
初回投稿日:2021年12月14日
ページ更新日:2022年7月5日
初回投稿日:2021年12月14日
ページ更新日:2022年7月5日
最新版
部位
耳鼻咽喉
疾患
メンタルヘルス
トピックス
小児
監修・著編者
厚生労働科学研究費補助金 「聴覚障害児に対する人工内耳植込術施行前後の効果的な療育手法の開発等に資する研究」班
高度・重度難聴幼小児療育ガイドライン作成委員会
書誌情報
基本情報
文書の種類
診療ガイドライン
新旧属性
最新版
公開ステータス
本文公開中
Minds選定日
2022年3月8日
本文掲載日
2022年7月5日
Mindsからのお知らせ
この診療ガイドラインは、「小児人工内耳前後の療育」を主題として、厚生労働科学研究費補助金 「聴覚障害児に対する人工内耳植込術施行前後の効果的な療育手法の開発等に資する研究」班、高度・重度難聴幼小児療育ガイドライン作成委員会によって作成されています。2021年9月30日に金原出版から発行されました。Mindsでは、2022年3月8日に選定部会にて選定されています。
Mindsでの評価・選定・本文掲載等の状況については「基本情報」の「公開ステータス」の項目をご覧ください。
診療ガイドライン評価・選定・掲載の手順や、公開ステータスの詳しい説明については、こちらをご参照ください。
目次
CQ・推奨一覧
第1章作成の経緯と概要
1. 要約
2. 作成者
3. 資金提供者・スポンサー・利益相反
4. 前書き
1)ヒトの聴覚の発達と,音声言語習得の臨界期について
2)我が国のCIデータベースから導かれた問題点
3)我が国の難聴児の音声言語療育の問題点
4)GL作成の経緯
5. 作成目的ならびに目標
6. 利用者
7. 対象
8. エビデンスの収集
9. 推奨および推奨度の決定基準
1)エビデンスの質
2)推奨の強さ
10. エビデンスの評価
11. リリース前のレビュー
12. 患者の希望
13. 療育関係の用語解説
1)コミュニケーション手段
2)音声言語習得のための療育方法
3)その他の療育に関する用語
4)難聴の程度分類
第2章クリティカルクエスチョン(CQ)
Ⅰ. 新生児聴覚スクリーニング
CQⅠ-1
新生児聴覚スクリーニングに用いる最適の機器は何か
CQⅠ-2
難聴確定診断のための適切な精密聴力検査法は何か
Ⅱ. 先天性サイトメガロウイルス感染症
CQⅡ-1
新生児聴覚スクリーニングでの難聴疑い例にいつどのように検査すべきか
CQⅡ-2
最適の治療時期はいつか,またいつまで可能か
Ⅲ. 難聴診断後の療育
CQⅢ-1
人工内耳適応決定の適切な時期はいつか
CQⅢ-2
精神運動発達障害(自閉症スペクトラムを含む)合併例に人工内耳は有効か
CQⅢ-3
適切な療育開始時期はいつか
CQⅢ-4
音声言語獲得に手話併用の優位性はあるか
CQⅢ-5
聴覚活用療育法が音声言語発達に有効でない難聴児の判別は療育開始前に可能か
Ⅳ. 人工内耳植込後の療育
CQⅣ-1
聴覚活用療育法と視覚を活用する療育方法(視覚活用療育法)とどちらが音声言語獲得により有効か
CQⅣ-2
療育の形態は進学先となる学校種の決定に直接的な影響を及ぼすか
CQⅣ-3
音楽療法は人工内耳装用児の音声言語獲得に有効か
CQⅣ-4
保護者のかかわりは人工内耳装用児の言語・認知発達に影響するか
Ⅴ. 先天性高度難聴青年の療育
CQⅤ-1
先天性高度難聴青年に対して人工内耳は有効か
CQⅤ-2
先天性高度難聴青年に対して人工内耳が有効となる指導(ハビリテーション)方法は
第3章解説
Ⅰ. 新生児聴覚スクリーニング
解説Ⅰ-1
難聴児への早期介入の重要性と我が国の現状
Ⅱ. 難聴診断後の療育
解説Ⅱ-1
補聴器装用の開始時期と種類
解説Ⅱ-2
Auditory neuropathyの療育での注意点(人工内耳手術適応も含めて)
解説Ⅱ-3
難聴児の療育のために発達検査は必要か,必要な発達検査は何か
Ⅲ. 人工内耳植込後の療育
解説Ⅲ-1
早期植込例のMappingの手法と留意点
解説Ⅲ-2
早期植込例の介入に必要な要素
解説Ⅲ-3
重複障害を合併する人工内耳装用児の療育の注意点
解説Ⅲ-4
遺伝子変異を伴う難聴例の診断・治療・療育での注意点
解説Ⅲ-5
先天性サイトメガロウイルス感染症による難聴例での療育の注意点
解説Ⅲ-6
髄膜炎による難聴例の療育での注意点
解説Ⅲ-7
高音急墜型感音難聴例の診断・治療・療育での注意点
検索式一覧
索引
このガイドラインは書籍として発行されています。
このガイドラインは厚生労働科学研究費補助金 「聴覚障害児に対する人工内耳植込術施行前後の効果的な療育手法の開発等に資する研究」班、高度・重度難聴幼小児療育ガイドライン作成委員会、金原出版より許可を得て掲載しています。
書誌情報には、評価対象となった発行物の情報を記載しています。
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