終末期がん患者の輸液療法に関するガイドライン 2013年版
終末期がん患者の輸液療法に関するガイドライン 2013年版
初回投稿日:2013年5月21日
ページ更新日:2013年12月3日
初回投稿日:2013年5月21日
ページ更新日:2013年12月3日
最新版
疾患
がん
トピックス
看護ケア
監修・著編者
書誌情報
基本情報
文書の種類
診療ガイドライン
新旧属性
最新版
公開ステータス
本文公開中
Minds選定日
2013年3月21日
本文掲載日
2013年12月3日
Mindsからのお知らせ
この診療ガイドラインは、「終末期がん患者の輸液療法」を主題として、日本緩和医療学会によって作成されています。2013年1月31日に金原出版から発行されました。Mindsでは、2013年3月21日に選定部会にて選定されています。
Mindsでの評価・選定・本文掲載等の状況については「基本情報」の「公開ステータス」の項目をご覧ください。
診療ガイドライン評価・選定・掲載の手順や、公開ステータスの詳しい説明については、こちらをご参照ください。
目次
I章 はじめに
1 ガイドライン作成の経緯と目的
2 ガイドラインの使用上の注意
1. 対象患者
2. 効果の指標
3. 使用者
4. 個別性の尊重
5. 定期的な改訂の必要性
6. 責任
7. 利益相反
8. 構成
3 推奨の強さとエビデンスレベル
1. エビデンスレベル
2. 推奨の強さ
3. 推奨の強さとエビデンスレベルの臨床的意味
4 用語の定義
II章 背景知識
1 輸液とは
1. 輸液の定義
2. 輸液の種類と適応
3. 輸液の禁忌
2 輸液剤
1. 輸液の種類
2. 補充輸液剤と維持輸液剤
補充輸液剤
維持輸液剤
3 輸液の生理作用
1. 生体内水分量とその分布
2. 体液分布と電解質
3. 輸液の種類と再分配
4 輸液による栄養療法の基本
1. 栄養状態とは
2. 栄養障害とその種類
3. 栄養評価法
主観的栄養評価法
客観的栄養評価法
4. 栄養管理のプランニング
栄養管理法の選択
栄養投与成分の決定
水・電解質投与量の決定
必要エネルギー量の決定
蛋白(アミノ酸)投与量の決定
脂肪投与量の決定
糖質投与量の決定
微量栄養素の効果と投与量
5 輸液に伴う合併症
1. 高血糖
2. 低血糖
3. 肝内胆汁うっ滞
4. アミノ酸代謝異常
5. 必須脂肪酸欠乏症
6. 乳酸アシド-シス
7. 微量元素欠乏症
8. 昏睡
9. 電解質異常
6 在宅経静脈栄養
1. 在宅経静脈栄養の適応と禁忌
2. 在宅経静脈栄養実施の体制づくり
入院中の体制づくり
在宅療養の体制づくり
外来での管理・フォロ-アップ
3. 合併症とその対処方法/患者・家族教育
4. 輸液剤の調製・供給
5. 輸液管理と実施
カテ-テルの選択と留置法
在宅用輸液システムと必要な器具
輸液システム管理の実際
7 皮下輸液法
1. 皮下輸液の適応
2. 皮下輸液の方法
3. 皮下輸液による補液の利点
4. 皮下輸液による補液の欠点
5. 皮下輸液の実施法
6. 皮下投与が可能な薬剤
7. 皮下投与が不可である薬剤
8. 皮下輸液剤の選択
8 がん患者の栄養状態の特徴
1. がん自体の病態に基づく栄養障害
2. 不適切な栄養管理による栄養障害(医原性栄養障害)
9 がん悪液質の概念と最近の動向
1. 悪液質の定義
2. 悪液質発生の機序
3. がん患者に対する栄養管理の原則
栄養補給ル-ト
エネルギ-投与量
終末期における輸液管理
4. 代謝制御・栄養管理の実際
非ステロイド性消炎鎮痛薬(NSAIDs)
コルチコステロイド
抗サイトカイン療法
エイコサペンタエン酸(EPA)
分岐鎖アミノ酸(BCAA),L-カルニチン,CoQ10
消化管運動亢進薬
運動療法
栄養指導・栄養教育
チ-ム医療と集学的アプロ-チ
その他の治療
10 精神面・生活への影響
1. 意思決定に関して
患者・家族・医療者間における認識と情報の共有
心理的苦痛への支援
2. 実施に関して
11 倫理的問題
1. 基本的な考え方
2. 一般的な倫理原則および行動規範
3. 意思決定のプロセス
4. 倫理的意思決定の問題点
5. 特に輸液に関する問題
III章 推奨
○ 概念的枠組みと全般的な推奨
1 身体的苦痛・生命予後
1. 身体的苦痛
2. 生命予後
2 精神面・生活への影響
3 倫理的問題
IV章 法的問題
1 本ガイドライン委員会の考え方
2 臨床疑問に対する基本的な考え方
3 法的問題に関する解説
1. 死を招く行為に関する法的な考え方
2. 本人や家族の意思の位置付け
本人の意思
家族の意思
3. 先例
V章 資料
1 作成過程
概要
臨床疑問の設定
系統的文献検索
妥当性の検証
緩和医療学会の承認
2 文献検索式
3 海外他機関によるガイドラインの要約
4 今後の検討課題
索引
このガイドラインは書籍として発行されています。
このガイドラインは、 日本緩和医療学会、金原出版より許可を得て掲載しています。
書誌情報には、評価対象となった発行物の情報を記載しています。
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