有効性評価に基づく前立腺がん検診ガイドライン

文献番号

38

AF

1

研究方法

症例対照研究

検査法

PSA・DRE

対象数

症例群236人　対照群462人

対象集団の特性

40-84歳男性、症例群は平均68.2歳で診断、71.5歳で転移。転移の72.1％が骨スキャンによる診断。
対照群は年齢（5歳階級）と居住地でマッチング。

対象集団の設定条件

Canada Ontario州Toronto近郊5郡部（1998年8月-2002年5月）

検診群における受診率・要精検率

症例群58人（24.6％）対照群126人（27.3％）
精検受診率：不明

評価指標

転移がん（1990年1月以降に前立腺がんと診断され、1999年8月-2002年5月までに転移がんに進展した例）

評価指標の把握

がん登録・医療記録・電話、メールなど、インタビュー調査（泌尿器科医、がん専門医）。

結果

PSA検診により、転移がんのリスクは35％減少（オッズ比0.65、95％CI：0.45-0.93）。
年齢別にみると、45-59歳で48％減少（オッズ比0.52、95％CI：0.28-0.98）だが、60-84歳では33％減少するも有意ではない（オッズ比0.67、95％CI：0.41-1.09）。

不利益

特になし。

研究全般に関するコメント

1）症例群を発見10年後に転移がんに進展したものに限定している（1990年以降に診断され、1999年8月-2002年5月に転移がんとなった症例）。本来は、発見時の転移がんとすべきである。
2）受診歴の把握はアンケートと医療記録によるが、アンケートが主体である。アンケートの回答率は、症例群69％、対照群51％と低い。
3）症例群の診断直前までの検診歴が比較できていない。このため exposure observation time による補正をしている。
4）検診・診断の識別が不明確な点がある。
5）論文を元に計算すると受診率は全年齢（症例群 25％、対照群 27％）、45-59歳（症例群 18％、対照群 29％）、60-64歳（症例群 30％、対照群 26％）。こちらをもとに粗オッズ比は全年齢＝0.86、45-59歳＝0.53、60-84歳＝1.21である。60-84歳では症例群の受診が対照群より高い。
6）年齢別の評価を行うにはパワー不足。
7）評価指標が転移がん（発見時ではなく後に進展したもの）であることから、死亡率減少効果を直接証明するものではない。