有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン

文献ID:S0024422 PMID: 12826309

著者

Sagawa M/Nakayama T/Tsukada H/Nishii K/Baba T/Kurita Y/Saito Y/Kaneko M/Sakuma T/Suzuki T/Fujimura S

出典: Lung Cancer/ 41巻, 1号, 29-36頁/ 発行年 2003年

AF

1

研究方法

症例対照研究

検診方法

胸部XR、胸部XRと喀痰細胞診
4地区で行われた合計4つの症例対照研究が元になっているが、1地区は胸部XRのみで、他の3地区では高リスク群に喀痰細胞診を追加。

対象数

合計:ケース群1,035/コントロール群6,713
4地区:328/1,886、121/536、174/801、412/3,490。
症例と対照は、性、出生年、居住地がマッチされている。

対象集団の特性

男女。肺がん死亡時年齢が40-79歳の症例。

対象集団の設定条件

種々(複数地域を合算)
国民健康保険被保険者などの地域住民

評価指標

smoking adjusted Odds
症例の死亡に至った肺がん診断前の検診受診による肺がん死亡リスクの低下をオッズ比で検討。

評価指標の把握

死亡小票、地域がん登録

結果

4地区でのオッズ比(95%信頼区間)は、それぞれ、0.54(0.41-0.73)、0.68(0.44-1.05)、0.40(0.27-0.59)、0.59(0.46-0.74)。4地区のプールしたデータでは、0.56(0.48-0.65)、喀痰細胞診も追加する3地区のデータでは、0.54(0.46-0.63)。男女別、更に40-69歳、70-79歳の年齢階級を組み合わせて検討しても、有意なリスクの低下が認められた。また、診断前12ヶ月まで、24ヶ月まで、36ヶ月まで、12ヶ月以降24ヶ月までの検診によるリスクの低下を検討したところ、12ヶ月以降24ヶ月までの時期を除けば、どの4地区でも低下する傾向があり、2地区では12ヶ月まで、24ヶ月まで、36ヶ月までの検診で有意な低下、1地区では12ヶ月まで、24ヶ月までの検診で有意な低下が認められた。一方、12ヶ月以降24ヶ月までの検診では有意な低下は認めなかった。

不利益

記載なし

研究全般に関するコメント

各地域のデータを合算。地域によってcase、controlの取り方が多少異なっている。対応がとれているかどうかの詳細な検討はできない。

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