有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン

文献ID:S0024413 PMID: 3697941

著者

Kubik A/Polak J

出典: Cancer/ 57巻, 12号, 2427-37頁/ 発行年 1986年

AF

1

研究方法

無作為化比較対照試験

検診方法

initial screening後に割付し、Study群は6ヵ月ごと3年のXP+喀痰、Control群は3年後にXP+喀痰、その後両群に3年間毎年XP

対象数

検診群3,171/非検診群3,174

対象集団の特性

40-64歳、男性、現喫煙者(15万本以上)

対象集団の設定条件

工業従事者が56.5%

評価指標

肺癌による死亡率

評価指標の把握

死亡診断書

結果

割付後6年間の肺癌死亡率は、Study群で1,000対3.6、Control群で2.6と有意差なし。

不利益

記載なし

研究全般に関するコメント

腺癌+大細胞癌で全体の18%しかない。喀痰発見例が5例しかなく、うち喀痰のみによる発見例は2例のみでいずれも小細胞癌。Prevalenceでは6,364件中X線有所見例も含めて1例のみ発見(10万対比16)、incidenceでは17,175件中X線有所見例も含めて4例発見(10万対比23)であり、本邦における10万対比100-200という数字とはかけ離れている。術後30日以内の死亡率は11%で現代日本の10倍以上。上記のいずれもが現代の日本とはかけ離れており、成績を比較することはかなり困難。

参考文献

23 Kubik A, et al (1990)

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