(旧版）がん患者に対するアピアランスケアの手引き 2016年版

●背景・目的

放射線皮膚炎は放射線治療を受ける患者で最も頻繁にみられ，その割合は95％に達するとの報告もある^1）。

放射線皮膚炎の予防や治療に有効な手段を支持する十分なエビデンスはないが^2），一般には熱傷に準じた治療が行われる。副腎皮質ステロイド外用薬（以下，ステロイド外用薬）は抗炎症作用を期待して使用されることがあることから^3），その有効性について検討した。

●解説

急性放射線皮膚炎は，軽度（Grade 1）の場合はわずかな紅斑や乾性落屑が現れるのみである。照射開始後4～5週が経過し，皮膚線量が40Gyを超えると，紅斑が中等度から高度になり，まだらな湿性落屑（ほとんどが皺や襞に限局）も現れ，痛みを伴ってくる（Grade 2）。この場合，照射終了後，1～2週でピークになり，3～5週で治癒過程に入る。これ以上の線量や抗がん剤や分子標的薬などの薬剤を併用する場合は，さらに皺や襞以外にも湿性落屑が広がり，軽度の摩擦によっても容易に出血することがある（Grade 3）。さらに進んでGrade 4になると皮膚全層の壊死や潰瘍がみられ，病変部から自然に出血し，皮膚移植が必要となり，生命を脅かすようになる^4）5）。

放射線皮膚炎は主に基底細胞層の細胞死が代償不全に陥った結果であり，炎症反応は創傷治癒過程の初期防御反応である。好中球やマクロファージが創部へ遊走し，障害された組織を除去，化学誘引物質や成長因子を生成し，コラーゲン生成や創部収縮を助長するとされている。この時期におけるステロイドの外用は好中球やマクロファージの創部への遊走を妨害するとされている^6）。

カナダのCancer Care Ontario’s Supportive Care Guidelines Group（SCGG）による放射線皮膚炎の治療に関するシステマティック・レビューをみると，予防的効果を検討した23件の臨床試験では，洗浄だけが有意に皮膚反応を軽減した。ステロイドクリームやカレンデュラ軟膏の塗布の有用性を示すエビデンスも一部にはみられた。治療的介入をみた5件の試験ではどれも有効ではなかった^7）。しかし，このうちステロイド外用薬を対象とした研究はわずか1件である。このように治療的塗布の有効性については十分な根拠はない。一方，不快感やかゆみを減らす目的でモメタゾンの予防的塗布を推奨するガイドラインがある^8）。

Meghrajaniらによる乳がん患者における5件のランダム化比較試験のプール解析では，ステロイド外用薬の5～8週間の予防的塗布によりGrade 3の湿性落屑が有意に減少（リスク比0.39）したと報告されている^9）。Butcherらは，ステロイドクリームの使用は皮膚の菲薄化をきたし，湿性落屑の増加や細菌性感染をきたすおそれがあるので，ルーチンに使用することは勧められないとしている^10）。一方，Bostromらによると，乳房温存手術後の照射で治療中と終了後3週までの約8.5週間のモメタゾンフランクリームの予防的塗布を行った24人では皮膚感染は皆無であった^11）。

これらのことから，照射期間中および終了後短期間までのステロイド外用薬の予防的塗布は重篤な皮膚炎を予防する可能性があるが，照射後の継続的な長期使用は避けるべきである。

検索式・参考にした二次資料

PubMedにて，"radiodermatitis", "radiotherapy", "Randomized Controlled Trial"等のキーワードを用いて検索した。医中誌Webにて，“放射線皮膚炎”，“治療”等のキーワードを用いて検索した。