新検索ページはこちら
ログイン
お問い合わせ
（旧版）女性下部尿路症状診療ガイドライン
書誌情報
3
疫学とQOL
1 女性下部尿路症状の疫学
ある疾患または症状の医学的・社会的な位置付けを明確にし，診療体制を構築する基盤として，頻度・年齢分布・診療需要などに関する疫学調査が不可欠である。また，下部尿路・骨盤底には解剖学的性差が存在し，性差医療の観点からの検討も重要である。下部尿路症状（lower urinary tract symptoms: LUTS），特に尿失禁の疫学調査では，症状の定義（特に閾値），質問票のデザイン，対象の種類（住民ベース，地域集団，職業集団など）とサンプルサイズ，回答率，調査方法（面接，電話，郵送，インターネット）などによって，非常に幅がある結果となるので，これらの点に注意してデータを見る必要がある。
下部尿路症状に関する住民ベースの疫学調査は，1990 年代後半から欧米中心に行われてきた1-9）。2005 年にカナダ，ドイツ，イタリア，スウェーデン，イギリスの5 カ国で行われたEPIC study10）は，2002 年の国際禁制学会（ICS）の定義に準拠し11，12），かつそれまでで最も大規模な住民ベースの下部尿路症状調査という点で意義がある。18 歳以上の58,139 例に接触し，電話調査の同意が得られたのは19,165例（33%）であった。女性66.6%，男性62.5% がなんらかの下部尿路症状を有していた。蓄尿症状（storage symptoms）は女性59.2%，男性51.3% と女性に多く，反対に排尿症状（voiding symptoms）は女性19.5%，男性25.7%，排尿後症状（post micturitionsymptoms）は女性14.2%，男性16.9% と女性のほうが少なかった。男女とも，最も頻度の高い症状は蓄尿症状の夜間頻尿（1 回以上）で，女性54.5%，男性48.6%（2回以上とすると，女性24.0%，男性20.9%），次に尿意切迫感が女性12.8%，男性10.8% で，これが過活動膀胱（overactive bladder: OAB）と定義された。尿失禁は女性13.1%，男性5.4% と女性に多く，女性尿失禁の約半数（48.9%）を腹圧性尿失禁が占めた。男性ではすべての下部尿路症状の頻度が，女性でもその多くが年齢とともに上昇した。2007〜2008 年にアメリカ，イギリス，スウェーデンの3 カ国でインターネットを用いて行われたEpiLUTS study も，国際禁制学会の定義に基づいた住民ベースの疫学調査である13）。最終的に40 歳以上の30,000 例の回答を解析し，下部尿路症状が時々（sometimes）以上が女性76.3%，男性72.3%，しばしば（often）以上が女性52.5%，男性47.9% であった。EPIC study，EpiLUTS study からはさまざまな波及的検討が行われている14-24）。
本邦では女性の下部尿路症状に関する疫学調査が少なく，女性尿失禁について職業集団や地域の調査が行われてきたほかは25，26），各症状単位でも十分な把握がなされていなかった。2002 年11 月から2003 年3 月に日本排尿機能学会によって行われた調査が，包括的な下部尿路症状の住民ベース疫学調査として唯一のものと考えられる27-29）。この調査では，全国75 地点から40 歳以上の男女を含む一般世帯を無作為に選んだ。その世帯の40 歳以上の男女10,096 例に調査票を郵送し，最終的に4,570 例が解析対象となった。下部尿路症状に関して，頻度，程度，重症度，QOL・生活への影響，医療経済，受診行動について解析を行った。頻度の男女差では，排尿症状の尿勢低下，残尿感は男性において頻度が高く，蓄尿症状の腹圧性尿失禁は女性の頻度が顕著に高かった。年齢・性別の頻度から症状を有する住民の実数を推定すると，夜間頻尿（1 回以上），昼間頻尿（8 回以上）が最も頻度の高い症状であることは男女共通であったが，男性では次いで尿勢低下，残尿感，尿意切迫感，切迫性尿失禁，腹圧性尿失禁，膀胱痛の順であり，女性では尿勢低下，腹圧性尿失禁，尿意切迫感，切迫性尿失禁，残尿感，膀胱痛の順であった（図1）。過活動膀胱を週1 回以上の尿意切迫感と排尿回数1 日8 回以上で規定すると，女性10.8%，男性14.3%，全体で12.4% であった。いずれの下部尿路症状も男女ともに年齢につれて頻度は上昇した（図2）。症状のなかでは，昼間排尿回数は調査範囲の年齢では上昇傾向が弱く，夜間頻尿，尿勢低下，残尿感，膀胱痛は直線的に増加し，尿失禁，オムツ使用は70 歳代以降で急激に増加した。60 歳以上の高齢者では約78% がなんらかの下部尿路症状を有していた。下部尿路症状による医療機関受診率は，年齢に伴って増加するが，全体では18.0% と低く，特に女性では9.0% と男性の27.4% に比べ著しく低率であった。
女性では，骨盤底の解剖学的性差，分娩・加齢に伴う骨盤底脆弱化を背景に，腹圧性尿失禁，骨盤臓器脱が重要な疾患として存在する。女性尿失禁に関する疫学調査は数多く，2005 年のICI（International Consultation on Incontinence）報告では，17 カ国の36 調査のメタアナリシスで，すべての尿失禁（あるいは過去12 カ月に最低1回）の頻度は5〜69% と幅があるが，大半の調査で25〜45% であった30）。また，毎日の尿失禁の頻度は，中高年女性のおおむね5〜15% の範囲と報告された。尿失禁のタイプでは，腹圧性尿失禁が49% と約半数を占め，次に混合性尿失禁29%，切迫性尿失禁21% の順であった。年齢とともに腹圧性尿失禁が減り，混合性尿失禁が増える傾向が指摘されている31）。2009 年のICI 報告でその後の論文を加えても，これらの結論に変化はなかった32）。骨盤臓器脱は，自覚症状だけでは確定診断ができず，住民ベースの調査は困難である。内診で評価した諸調査では，24〜40% の頻度が報告されている32）。本邦ではデータがなく，女性の下部尿路症状に関係する疾患として，骨盤臓器脱の疫学調査が行われることが望まれる。骨盤臓器脱の新規発症に関する研究は，ホルモン補充療法のWomen’s Health Initiative（WHI）研究でサブグループに対して行われた2 つのみである。一つでは，2 年ごと8 年間にわたって内診で評価し，膀胱瘤，直腸瘤，子宮脱がそれぞれ9%，6%，2% に発症した33）。もう一つは，閉経後の子宮のある女性でPOP-Q（pelvic organ prolapse quantification）に基づいた評価を毎年行う3 年にわたる研究で，1 年目で26%，3 年目で40% に新規発症がみられ，一方で寛解も1 年で21%，3 年で19% に認められた34）。
下部尿路症状や過活動膀胱におけるリスク因子については，加齢に加えて，心疾患，糖尿病，高血圧，脂質異常症，肥満（BMI で評価），メタボリック症候群，飲酒，喫煙，運動などといった，生活習慣病にかかわる要因との関係が指摘されており14，22，35-39），膀胱血流低下（虚血），酸化ストレスといった共通病態が考えられている。関節炎，喘息，再発性尿路感染症，うつ病が関連するほか，遺伝的な影響も一部にあると報告されている40，41）。骨盤底脆弱化に関連するリスク因子では，加齢，妊娠・分娩（経腟分娩＞帝王切開，巨大児，高齢出産），肥満，人種，子宮摘除術，便秘などが指摘される32，42-50）。
下部尿路症状に関する住民ベースの疫学調査は，1990 年代後半から欧米中心に行われてきた1-9）。2005 年にカナダ，ドイツ，イタリア，スウェーデン，イギリスの5 カ国で行われたEPIC study10）は，2002 年の国際禁制学会（ICS）の定義に準拠し11，12），かつそれまでで最も大規模な住民ベースの下部尿路症状調査という点で意義がある。18 歳以上の58,139 例に接触し，電話調査の同意が得られたのは19,165例（33%）であった。女性66.6%，男性62.5% がなんらかの下部尿路症状を有していた。蓄尿症状（storage symptoms）は女性59.2%，男性51.3% と女性に多く，反対に排尿症状（voiding symptoms）は女性19.5%，男性25.7%，排尿後症状（post micturitionsymptoms）は女性14.2%，男性16.9% と女性のほうが少なかった。男女とも，最も頻度の高い症状は蓄尿症状の夜間頻尿（1 回以上）で，女性54.5%，男性48.6%（2回以上とすると，女性24.0%，男性20.9%），次に尿意切迫感が女性12.8%，男性10.8% で，これが過活動膀胱（overactive bladder: OAB）と定義された。尿失禁は女性13.1%，男性5.4% と女性に多く，女性尿失禁の約半数（48.9%）を腹圧性尿失禁が占めた。男性ではすべての下部尿路症状の頻度が，女性でもその多くが年齢とともに上昇した。2007〜2008 年にアメリカ，イギリス，スウェーデンの3 カ国でインターネットを用いて行われたEpiLUTS study も，国際禁制学会の定義に基づいた住民ベースの疫学調査である13）。最終的に40 歳以上の30,000 例の回答を解析し，下部尿路症状が時々（sometimes）以上が女性76.3%，男性72.3%，しばしば（often）以上が女性52.5%，男性47.9% であった。EPIC study，EpiLUTS study からはさまざまな波及的検討が行われている14-24）。
本邦では女性の下部尿路症状に関する疫学調査が少なく，女性尿失禁について職業集団や地域の調査が行われてきたほかは25，26），各症状単位でも十分な把握がなされていなかった。2002 年11 月から2003 年3 月に日本排尿機能学会によって行われた調査が，包括的な下部尿路症状の住民ベース疫学調査として唯一のものと考えられる27-29）。この調査では，全国75 地点から40 歳以上の男女を含む一般世帯を無作為に選んだ。その世帯の40 歳以上の男女10,096 例に調査票を郵送し，最終的に4,570 例が解析対象となった。下部尿路症状に関して，頻度，程度，重症度，QOL・生活への影響，医療経済，受診行動について解析を行った。頻度の男女差では，排尿症状の尿勢低下，残尿感は男性において頻度が高く，蓄尿症状の腹圧性尿失禁は女性の頻度が顕著に高かった。年齢・性別の頻度から症状を有する住民の実数を推定すると，夜間頻尿（1 回以上），昼間頻尿（8 回以上）が最も頻度の高い症状であることは男女共通であったが，男性では次いで尿勢低下，残尿感，尿意切迫感，切迫性尿失禁，腹圧性尿失禁，膀胱痛の順であり，女性では尿勢低下，腹圧性尿失禁，尿意切迫感，切迫性尿失禁，残尿感，膀胱痛の順であった（図1）。過活動膀胱を週1 回以上の尿意切迫感と排尿回数1 日8 回以上で規定すると，女性10.8%，男性14.3%，全体で12.4% であった。いずれの下部尿路症状も男女ともに年齢につれて頻度は上昇した（図2）。症状のなかでは，昼間排尿回数は調査範囲の年齢では上昇傾向が弱く，夜間頻尿，尿勢低下，残尿感，膀胱痛は直線的に増加し，尿失禁，オムツ使用は70 歳代以降で急激に増加した。60 歳以上の高齢者では約78% がなんらかの下部尿路症状を有していた。下部尿路症状による医療機関受診率は，年齢に伴って増加するが，全体では18.0% と低く，特に女性では9.0% と男性の27.4% に比べ著しく低率であった。
女性では，骨盤底の解剖学的性差，分娩・加齢に伴う骨盤底脆弱化を背景に，腹圧性尿失禁，骨盤臓器脱が重要な疾患として存在する。女性尿失禁に関する疫学調査は数多く，2005 年のICI（International Consultation on Incontinence）報告では，17 カ国の36 調査のメタアナリシスで，すべての尿失禁（あるいは過去12 カ月に最低1回）の頻度は5〜69% と幅があるが，大半の調査で25〜45% であった30）。また，毎日の尿失禁の頻度は，中高年女性のおおむね5〜15% の範囲と報告された。尿失禁のタイプでは，腹圧性尿失禁が49% と約半数を占め，次に混合性尿失禁29%，切迫性尿失禁21% の順であった。年齢とともに腹圧性尿失禁が減り，混合性尿失禁が増える傾向が指摘されている31）。2009 年のICI 報告でその後の論文を加えても，これらの結論に変化はなかった32）。骨盤臓器脱は，自覚症状だけでは確定診断ができず，住民ベースの調査は困難である。内診で評価した諸調査では，24〜40% の頻度が報告されている32）。本邦ではデータがなく，女性の下部尿路症状に関係する疾患として，骨盤臓器脱の疫学調査が行われることが望まれる。骨盤臓器脱の新規発症に関する研究は，ホルモン補充療法のWomen’s Health Initiative（WHI）研究でサブグループに対して行われた2 つのみである。一つでは，2 年ごと8 年間にわたって内診で評価し，膀胱瘤，直腸瘤，子宮脱がそれぞれ9%，6%，2% に発症した33）。もう一つは，閉経後の子宮のある女性でPOP-Q（pelvic organ prolapse quantification）に基づいた評価を毎年行う3 年にわたる研究で，1 年目で26%，3 年目で40% に新規発症がみられ，一方で寛解も1 年で21%，3 年で19% に認められた34）。
下部尿路症状や過活動膀胱におけるリスク因子については，加齢に加えて，心疾患，糖尿病，高血圧，脂質異常症，肥満（BMI で評価），メタボリック症候群，飲酒，喫煙，運動などといった，生活習慣病にかかわる要因との関係が指摘されており14，22，35-39），膀胱血流低下（虚血），酸化ストレスといった共通病態が考えられている。関節炎，喘息，再発性尿路感染症，うつ病が関連するほか，遺伝的な影響も一部にあると報告されている40，41）。骨盤底脆弱化に関連するリスク因子では，加齢，妊娠・分娩（経腟分娩＞帝王切開，巨大児，高齢出産），肥満，人種，子宮摘除術，便秘などが指摘される32，42-50）。
