| （1） | 術後補助化学療法は，術後4〜8週頃までに開始することが望ましい。 |
| （2） | 補助化学療法期間中は，切除不能な進行再発大腸癌に対する全身化学療法と同様の有害事象が起こり得る。少なくとも2週ないし4週毎に，自他覚症状の観察，臨床検査値の確認が必要である。 |
| （3） | 術後補助化学療法の治療期間は6カ月投与が標準的である87）,88）,89）。（CQ-13） |
| （4） | 5-FU/LV療法には，RPMI（Roswell Park Memorial Institute）法，Mayo法，de Gramont法，AIO法などがある。わが国ではRPMIの週1回投与法が保険の承認用法であった経緯から，現在までに汎用されてきたが，投与法による有効性の差はないと考えられている88）,90）,91）。なお，Mayo法は日本の保険では未承認の用法である。 |
| （5） | 術後補助化学療法における，経口抗がん剤（UFT/LV，capecitabine）と静注5-FU/LV療法の同等性が欧米のRCTから報告されている92）,93）。 |
| （6） | 術後補助化学療法として，静注5-FU/LV療法にCPT-11を併用した場合（IFL療法，FOLFIRI療法）の再発抑制および生存期間に対する上乗せ効果は示されていない94）,95）,96）。 |
| （7） | StageIII結腸癌に対する術後補助化学療法として，静注5-FU/LV療法にL-OHPを併用した場合（FOLFOX4療法，FLOX療法）の再発抑制および生存期間に対する上乗せ効果が欧米のRCTで示されている97）,98）,99）,100）。ただし，L-OHPを補助化学療法として使用することは，日本の保険診療では未承認である。（CQ-14） |
| （8） | 術後補助化学療法としての分子標的治療薬（bevacizmab，cetuximab）の有用性と安全性は確認されておらず，臨床試験にて検討中である。 |
| （9） | StageIII直腸癌に対する術後補助化学療法として，UFT投与群は手術単独群よりも有意に再発抑制効果および生存期間延長効果が高いことが国内のRCT101）,102）,103）から示されている。 |
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