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有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン
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V．推奨レベル
各検診方法の推奨レベル(表16)について、「有効性評価に基づくガイドライン作成手順」9）の基本方針に従い、証拠のレベル及び各検査方法の不利益を勘案し、作成委員会及び研究班での合議の上決定した。
証拠のレベル及び推奨レベルの判定に関する評価は、研究班内で全員一致した。ただし、X線検査と喀痰細胞診の併用法については、検査対象を明確にする必要があることが再認識され、討議のすえ、「非高危険群に対する胸部X線検査、及び高危険群に対する胸部X線検査と喀痰細胞診併用法」の記載で統一した。
本研究班の提示する推奨は、あくまでも死亡率減少効果と不利益に関する科学的根拠に基づいた判断である。推奨Bとされた検診方法であっても、偽陰性例・偽陽性例などの不利益があることから、実施に際しての当該検診に関する適切かつ十分な説明が必要である。なお、対策型検診は、集団の死亡率減少を目的として実施するものを示し、公共的な予防対策として行われる。一方、任意型検診は、個人の死亡リスク減少を目的としている。両者の定義及び特徴は、表1のとおりである。
推奨Iとされた検診方法は、科学的根拠が不十分なことから、対策型検診としては勧められない。これらの方法については、単なる発見率の報告などではなく、有効性評価を目的とした研究の場に限定して行われることが望ましく、一定の評価を得るまで公共政策として取り上げるべきではない。現在、対策型検診として行っている場合にも、今後の実施については、再検討することが望ましい。任意型検診として行う場合、がん検診の提供者は、死亡率減少効果が証明されていないこと、及び、当該検診による不利益について十分説明する責任を有する。任意型検診においては、受診者の価値観を踏まえ、受診選択を支援するにあたり、効果が不明であることについて正確な情報を伝達するに留めるべきである。
対策型検診及び任意型検診別に、各検診方法の推奨レベルを表17にまとめた。
| 表1 対策型検診と任意型検診の比較 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 注1） | 対策型検診では、対象者名簿に基づく系統的勧奨、精度管理や追跡調査が整備された組織型検診(Organized Screening)を行うことが理想的である。 ただし、現段階では、市区町村や職域における対策型検診の一部を除いて、組織型検診は行われていないが、早急な体制整備が必要である。 |
| 注2） | 2005年に公開した大腸がん検診ガイドラインでは、対策型検診を一元的にOrganized screeningとしたが、2006年の胃がん検診ガイドラインでは、わが国における対策型検診の現状を考慮し、現状の対策型検診（Population based screening)と対策型検診の理想型である組織型検診（Organized screening)を識別し、その特徴を明らかにした。 |
| 注3） | 任意型検診の提供者は、死亡率減少効果の明らかになった検査方法を選択することが望ましい。 がん検診の提供者は、対策型検診では推奨されていない方法を用いる場合には、死亡率減少効果が証明されていないこと、及び、当該検診による不利益について十分説明する責任を有する。 |
| 表16 各種肺がん検診の推奨レベル | ||||||||||||
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| 注1) | 標準的な方法とは、「肺癌取扱い規約」14）の「肺癌集団検診の手引き」に規定されているような機器および方法に則った方法を意味している。したがって、撮影電圧が不足したもの、二重読影を行わないもの、比較読影を行わないものなどは、ここで言う標準的な肺がん検診の方法ではない。 |
| 表17 実施体制別肺がん検診の推奨レベル | ||||||||||||||||||||
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