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有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン
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IV．結果
2. 検診方法の証拠
1）非高危険群に対する胸部X線検査、及び高危険群に対する胸部X線検査と喀痰細胞診併用法
その他の要因（対象年齢、受診間隔など）
肺がん死亡率減少効果を認めているのは40-79歳男女の逐年検診であり、それ以外の年代を対象とした研究はない。4報の症例対照研究をまとめて解析した研究では、70歳以上・未満及び男女に関わらず有意な死亡率減少効果を認めた30）。
受診間隔に関しては、最終受診からの期間別の解析によると、診断の前1年を超え2年以内に検診を受診した場合の肺がん死亡に対するオッズ比は1の周囲に分布し、検診による死亡率減少効果は認めなかった30）。このことからは毎年受診でないと十分な効果が得られない可能性を示唆している。
