新検索ページはこちら
ログイン
お問い合わせ
（旧版）前立腺癌診療ガイドライン 2006年版
書誌情報
引用文献
第1章 疫学
| CQ10 | 日本において前立腺癌検診はどのように行われているか? |
| 地域住民対象の前立腺癌検診では，PSA検査のみによる検診実施地区が多く，特に，基本健康診査時の同時実施が検診のシステム上優れている。また，人間ドックでの検診では，PSAと直腸診による検診実施施設が多い。対象年齢は50歳以上が一般的である。 |
日本における前立腺癌検診形態は，実施形態によって1）前立腺癌検診単独実施，2）他の癌検診との並行実施，3）基本健康診査との並行実施に分けられ，また一次検診の検査法によって1）PSA 検査のみ，2）PSA 検査と直腸診に分けられる。
前立腺癌検診を地域住民に提供する場合は，基本健康診査と同時施行のPSA検査による前立腺癌検診が診断精度・処理能力・費用効果を総合して優れている1）。実際に同一市町村でスクリーニング形態を直腸診・PSA併用の検診から，基本健康診査施行時に行うPSA単独検査による検診に移行した場合，受診者数の増加から，前立腺癌発見数が約3倍になるとの報告がある2）。
人間ドックにおける前立腺癌検診方法については，1997〜1999年度の調査では，直腸診＋PSAが施行施設数で1番多く，次いで，PSA検査のみの実施施設が多い。PSAの導入率は1995年以降，年々増加し，1995年の33％から1999年度には81％になっている3）。
対象年齢については，厚生省がん研究助成金「前立腺がんの集団検診の妥当性に関する研究」班では55歳以上から行うのが妥当としているが1），50〜54歳については，前立腺癌発見率が0.12％と比較的高いことから3），検診対象に入れる必要がある。年齢上限については，罹患率，経済効率，年代別生存率，受診頻度ならびに倫理的な観点，他臓器の検診における対象年齢などから検討した結果，年齢の上限を定める積極的な理由はないとしているが1），米国泌尿器科学会などでは平均余命が10年以上を年齢の上限としている4）。
|
||
| 1） | わが国に適した前立腺がん検診システム．厚生省がん研究助成金「前立腺がん集団検診の妥当性に関する研究」（主任研究者:渡邉 泱）平成8，9年度研究成果報告書．1998．86-7． | |
| 2） | 山本 巧，伊藤一人，大井 勝，他:前立腺がん集団検診におけるPSA単独検診とPSA・直腸診併用検診の比較．日本がん検診・診断学会誌．2001;8:63-6． | |
| 3） | 財団法人 前立腺研究財団，前立腺検診協議会:人間ドック健診における前立腺検査調査（1989年〜1999年）・前立腺集団検診全国集計（1986年〜1999年）．泌尿器外科．2003;16:1023-38． | |
| 4） | Prostate-specific antigen（PSA）best practice policy. American Urological Association（AUA）. Oncology（Williston Park）. 2000;14:267-72, 277-8, 280 passim. | |
注）疫学に関する事項は推奨グレードをつけられない部分が多いため，他のパートと異なり各クリニカルクエスチョンに対して，コメントおよび解説，文献の3部からなる構成とした。また文献の評価は，それぞれが扱っている対象が日本人か外国人か，community-basedかhospital-basedかの2点を明記した。
