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有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン
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引用文献
| VII．今後の課題 |
わが国及び諸外国において行われている大腸がん検診について系統的総括を行い、死亡率減少効果に加え、不利益に関する評価を行い、推奨レベルを決定した。わが国におけるがん検診は、市区町村を実施主体とする老人保健事業が公的施策として実施している。久道班報告書第3版7）では、公的施策として実施されるがん検診を念頭に置いて、そのための判断基準が提供された。わが国においては、公的施策として行われるがん検診以外にも、任意性の高い職域の法定健診や人間ドックなどが少なからず実施されている。どのような実施体制であっても死亡率減少効果の確立したがん検診が優先して提供されるべきである。このため、本ガイドラインは、がん検診に関連するすべての人々への情報提供を目的としている。
本ガイドラインは、がん検診の提供を検討するすべての関係機関において活用されることを期待して作成した。様々な職種の関係者が容易に内容を理解できるように、本報告以外にも、医療従事者を対象にした簡略版、一般向けの解説書、検診受診のためのパンフレットなどを作成すると共に、情報提供のためのホームページも開設した（科学的根拠に基づくがん検診推進のページ http://canscreen.ncc.go.jp/）。ガイドラインの解説も、関連学会誌や学会、研修会、講演会などを利用し、がん検診に関わる医療従事者への周知に努めていく。同時に、本ガイドラインががん検診の実施にどのように寄与しているか、また推奨に基づいた検診が行われているかについては、今後アンケート調査などで継続的にモニターし、ガイドライン更新のための情報として利用していきたい。
今回、これまで行われてきた大腸がん検診について、便潜血検査のみならず、現在、わが国で広く行われている他の検査方法についても有効性評価を行った。一方、CT Colonography、PET（Positron Emission Tomography）、便DNA変異検査などによるがん検診の応用も検討されつつある。このため、今後5年以内に見直しを行い、新たな検診方法の検討も含め再評価を行う予定である。
