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有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン
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引用文献
| IV．結果 |
2．検診方法の証拠
1）便潜血検査化学法
その他の要因（対象年齢、受診間隔など）
無作為化比較対照試験及び症例対照研究による結果から、50歳以上には共通して死亡率減少効果を認める。40歳代を含めた場合でも死亡率減少効果を認めているが、40歳未満及び、80歳以上を対象とした報告はほとんどない。
米国Minnesota研究では、逐年検診および隔年検診（2年毎）の両者で死亡率減少効果を認めているが、逐年検診（RR=0.67; 95%CI, 0.51-0.83）の大腸がん死亡率減少効果が、隔年受診群（RR=0.79; 95%CI, 0.62-0.97）より大きい17）。
