有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン

IV．結果

2．検診方法の証拠

1）便潜血検査化学法

直接的証拠

便潜血検査化学法の大腸がん検診の死亡率減少効果は、3件の無作為化比較対照試験により証明されている（表5）。
米国Minnesota研究では、加水した検査を用いて、50〜80歳の男女を対象に、隔年受診群（15,587人）、逐年受診群（15,570人）、対照群（15,394人）の3群について、18年間に亘る追跡が行われた^17）。対照群に比し、隔年受診群で21%（RR=0.79; 95%CI, 0.62-0.97）、逐年検診で33%（RR=0.67; 95%CI, 0.51-0.83）の大腸がん死亡率減少効果を認めた。
英国Nottingham研究及びデンマークFunen研究では、加水なしの検査による無作為化比較対照試験が行われている。Nottingham研究では、45歳から74歳を対象とし、隔年受診群（76,224人）、対照群（76,079人）について11年間に亘る追跡が行われ、隔年受診群で13%の大腸がん死亡率減少効果を認めた（RR=0.87; 95%CI, 0.78-0.97）^18）。Funen研究では、45歳から75歳を対象とし、隔年受診群（30,967人）、対照群（30,966人）について13年間に亘る追跡を行い、隔年受診群で18%（RR=0.82; 95%CI, 0.69-0.97）の大腸がん死亡率減少効果を認めた^19）。
スウェーデンの無作為化比較対照試験の中間報告を加えた4件の無作為化比較対照試験のメタ・アナリシスでは、16%の死亡率減少効果（RR=0.84; 95%CI, 0.77-0.93）を認めた^20）。諸外国で施行された8文献の症例対照研究^{21,22,23,24,25,26,27,28）}及び1文献のコホート研究^29）でもほぼ同様の結果である（表6）。

表5　便潜血検査化学法による無作為化比較対照試験

実施地域	報告年	文献 NO	参加人数		対象年齢	検診間隔	加水の有無	要精検率	大腸がん死亡の減少度
			症例数	対照数
US 　Minnesota	1999	17	15,570	15,394	50-80歳	逐年	あり	9.8%	33%
			15,587			隔年	なし	2.4%	21%
United Kingdom 　 Nottingham	2002	18	76,244	76,079	45-74歳	隔年	なし	累積要精検率：2.6%	13%
Denmark 　 Funen	2002	19	30,967	30,966	45-75歳	隔年	なし	各回の要精検率：0.8-3.8% 7回の累積要精検率：5.1%	18%

表6　便潜血検査化学法による症例対照研究

報告者	報告年	文献 NO	検討症例数		対象年齢	大腸がん死亡率減少効果
報告者	報告年	文献 NO	症例	対照	対象年齢	検診からの期間	オッズ比 (95%CI)
Newcomb	1992	21	66	196	ほぼ50歳以上		1.15 (0.93-1.44)
Selby	1993	22	486	727	51歳以上	60ヶ月以内	0.70 (0.51-0.96)
Wahrendorf	1993	23	男性：163	694	55-74歳	6-36ヶ月	男性：0.92 (0.54-1.57)
Wahrendorf	1993	23	女性：209	846	55-74歳	6-36ヶ月	女性：0.43 (0.27-0.68)
Lazovich	1995	24	236	457	40-84歳		0.71 (0.50-1.00)
Zappa	1997	25	206	1,030	41歳以上	36ヶ月以内	0.54 (0.3-0.9)
Bertario	1999	26	95	475	40歳以上	24ヶ月以内^*	0.64 (0.36-1.15)
Faivre	1999	27	178	712	45-74歳	36ヶ月以内	0.64 (0.46-0.91)
Scheitel	1999	28	218	435	45歳以上	24ヶ月以内	0.61 (0.30-1.26)

^*大腸がん検診を1回受診した後、2回目を受診した者を受診群とする

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