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（旧版）科学的根拠に基づく 乳癌診療ガイドライン 5 疫学・予防 2005年版
書誌情報
| はじめに |
日本乳癌学会臨床試験検討委員会 委員長
高塚雄一
近年，増加の一途をたどっている乳癌に対しては，診療ガイドラインに則った最適な治療法の展開とともに検診制度の整備・充実，さらには1次予防としての危険因子の解明やチーム医療を基盤とした全人的なケアも不可欠とされている。このような観点から，日本乳癌学会においても，『乳癌診療ガイドライン（1）薬物療法，（2）外科療法，（3）放射線療法，（4）検診・診断』に加えて『乳癌診療ガイドライン（5）疫学・予防』を発刊する運びとなった。なお，本ガイドラインでは発生リスクや危険因子を取り扱うことが多く，ここでは推奨グレードではなく，エビデンスグレード（オックスフォードのエビデンスグレードに準じた）による評価を行った。したがって，厳密な診療ガイドラインの範疇からはやや外れるものであるが，日常診療の場では診療ガイドラインに準ずる取り扱いをしていただければ幸甚である。
本ガイドラインは，乳癌診療に携わる医師および医療従事者を対象として，乳癌の疫学・予防における実地医療での疑問点（Research Questions；RQ）を整理し，Evidence-based Medicine（EBM）の手法に基づいて現時点での回答（推奨）を体系的にまとめることで，誰もがその時点での最良の医療が享受できることを目的として作成されたものである。また，その根拠となった構造化抄録はCD-ROMとして収録・貼付されている。このようにして作成された診療ガイドラインは，「特定の臨床状況において，医師が適切なヘルス・ケア上の判断が下せるように支援する目的で体系的に作成された文書」（Field MJら）と理解されており，利用に際しては個々の医療機関の状況，患者の価値観や社会規範を勘案してあくまでも“医師が柔軟に使いこなすもの”である。したがって，医師個人の裁量権を規制するものではなく，かつ医事紛争や医療訴訟の資料として用いることはガイドラインの目的から逸脱するものである。なお，本ガイドラインの記述内容については日本乳癌学会が責任を負うものとするが，治療結果についての責任の所在は治療担当者に帰属するものである。
本ガイドラインの策定に際しては，日本乳癌学会の臨床試験検討委員会の下部組織として疫学・予防小委員会を設け，厚生労働科学研究費補助金（医療技術評価総合研究事業）の研究報告書─科学的根拠に基づく乳がん診療ガイドライン作成に関する研究─（主任研究者：高嶋成光）を再評価するとともに新たなRQを追加し，最終案が作成された。その後，評価委員会での評価と臨床試験検討委員会および理事会での審査・承認を経て，このたびの出版に至った。
初版としての「科学的根拠に基づく乳癌診療ガイドライン（5）疫学・予防2005年版」は2〜3年を目処に改定される予定であるが，まずは本ガイドラインを実地医療の現場にて大いに活用していただくとともに，多くの皆様方からのご批判やご助言を賜りたい。
本ガイドラインの作成にあたり，多大なご尽力をいただきました厚生労働科学研究費補助金─科学的根拠に基づく乳がん診療ガイドライン作成に関する研究─（主任研究者：高嶋成光）の乳がん診療ガイドライン作成委員会および日本乳癌学会の疫学・予防小委員会の先生方に深甚の感謝の意を表します。
2005年6月
