（旧版）「喘息ガイドライン作成に関する研究」平成11年度研究報告書/ガイドライン引用文献(2000年まで)簡易版抄録を掲載

6-6.職業性喘息

前文

職業性喘息は"特定の労働環境で特定の職業性物質に曝露されることにより起こる気流障害と気道反応性の亢進で特徴づけられる疾患"と定義される¹⁾。したがって患者の発生は職場集積性を呈し,その臨床像や気道局所の病態像は非職業性喘息のそれと基本的に変わらない。一般には曝露開始後一定期間の後に発症し,その職場環境から離れれば喘息症状は軽快消失し再曝露により症状が再現する。しかし現実には曝露環境から離れても症状が変わらない場合やかえって悪化する場合もあり²⁾,最近ではこれらも職業性喘息の範疇に入れる傾向にある。また,高濃度の塩素や硝酸などのガスや煙,蒸気を職業性に吸入した際,数時間以内に気道閉塞を生じて喘息様症状が見られ,その後数ヶ月間にわたって症状が持続する場合をRADS(reactive airways dysfunction syndrome)³⁾と呼ぶが,これも職業性喘息とする考え方がある。このように近年では職業性喘息は職業病の一つとしての作業関連喘息(work-related asthma)⁴⁾として,より広い概念としてとらえられる方向にある。

発生頻度は職種や作業環境により異なるが,作業者の約10%が職業性喘息とされる^5),6)。米国では全喘息患者の約2〜15%が職業性喘息とされている⁷⁾。

科学的根拠

1966-1999年における職業に関わる喘息に関する文献合計1,159の中から重要性の高い89文献を選択した。その中,特に定義,病態発生,予防に関して貢献度の高い17文献を採択した。

職業性喘息の原因物質は種類,数が多岐にわたることが特徴的で表1,2に示すように低分子物質と,高分子物質とに大別される。欧米では工業性粉塵を主とする低分子物質が多いがわが国では動植物性の高分子物質が多い。形態学的,物理的,科学的性状では粒子の大きさ,蛋白組成,蒸気性などが重要となり,抗原性や刺激性なども本疾患発現に重要な要因となる。

曝露条件:比較的狭い場所での濃厚曝露による発症が多い。しかしTLV(threshold limit value)以下の微量でも発現しうる。また一部の胞子や花粉のように作業構造,方法の変化によっては曝露条件が変わり,抗原性をもつ場合もある。生体側の因子との関連では同じ曝露条件下では高分子物質の場合はアトピー素因のある人に発症しやすいが⁸⁾低分子物質の場合はアトピー素因と発症とは無関係である⁹⁾。遺伝因子では近年TDI喘息とHLA-DQとの関連性が想定されている¹⁰⁾。

発症機序は高分子抗原および一部の低分子抗原(プラチナ塩や無水フタル酸など)の場合は,Type I allergyに起因する。しかしTDI(Toluen diisocyanate)などの低分子抗原の場合の発症機序は明確ではない。TDI喘息で遅発反応を呈した症例のTBLBやBALFの所見では基底膜の肥厚や好酸球,リンパ球の浸潤,気道の浸出性変化などが観察され,職業性喘息の遅発反応形成にも気道炎症の関与が示唆される。しかしこの場合,IgE抗体は検出されないのでIgE-IL-4-肥満細胞系を介さずに,TDIによって活性化されたTcellからIL-5が遊離され好酸球性炎症を惹起すると想定されている^11),12)。職業性物質の曝露は一時的に喘息患者の気道の反応性を高める。この亢進状態は曝露環境から離れれば元に復するが復さない場合もある。またTDIや米,スギ,ラテックスなどの職業性物質の曝露は気道の過敏性を新たに獲得させうる^13),14)。

診断は病歴,特に職業歴,作業と症状発現との関連性を詳細に問診する。作業開始後や作業中,作業終了直後に症状を生じる場合(数時間後や1-2日後のこともある)あるいは症状が周期的に現れたり,作業しない日には改善される場合は職業性喘息を疑う。また最大呼気流量を測定して作業との関連性を確認する¹⁵⁾。必要によっては充分な監視下にて吸入誘発試験を行う。原因が明確になしえない時は患者の職場にて環境誘発試験を行う。抗原性の明確な場合はそれを用いて皮膚反応,特異IgE抗体の検出を行う。

治療は,労働衛生的観点から作業環境の整備,改善などを行って,起因物質を完全に除去することが望ましい。除去すれば喘息症状は一般に回復するが悪化状態が持続する場合もある^2),16)。完全除去が不可能の場合,次善の策として曝露濃度の軽減化を図る。職場側では作業方法の改善,作業場の間取りや構造への配慮,換気(hood-dust fanや局所換気)清掃などの作業環境の整備が必要であり,作業員側ではマスクや保護衣の着用,保護具が必要となる。薬物療法は非職業性喘息のそれに準ずる。職業性喘息でも気道炎症が深く関与するので吸入ステロイドを主とする治療が必要となる。抗原が明確で回避不能のときは減感作療法も有効である¹⁷⁾。回避,治療が無効の場合には配置転換,転職もやむをえない場合がある。予防は,就職前に総IgEの測定や職場の粉塵に対するIgE抗体の測定,気道過敏性やアトピー素因の有無などを検査して対処法を指導する。また同様の検査を就職後にも定期的に行うことが望ましい。

参考文献

1. Bernstein IL, Chan-Yeung M, Malo JL. Difinition and classification of asthma. In Bernstein IL, Chan-Yeung M, Malo DJ eds. Asthma in the workplace. New York. Marcel Dekker 1993; pp1-4. (評価　III-C)
2. Chan -Yeung M, MacLean L, Paggiaro PL. Follow-up study of 232 patients with occupational asthma caused by western red cedar (Thuja plicata). J Allergy Clin Immunol 1987; 79: 792-796. (評価　II-A)
3. Brooks SM, Weiss MA, Bernstein IL. Reactive airways dysfunction syndrome (RADS).Persistent asthma syndrome after high level irritant exposures. Chest 1985; 88: 376-384. (評価　II-B)
4. Bardana EG. Problem areas in the diagnosis of work-related asthma. Insight in Allergy 1993; 8: 26. (評価　II-B)
5. 石崎達:職業アレルギーの疫学と発生頻度.職業アレルギー.文永堂 1983; pp3-16. (評価　III-B)
6. Timmerman S, Rosenman K. Occurrence of occupational asthma. Chest 1993; 104: 816-819. (評価　II-B)
7. Blank P. Occupational asthma in a native disability survey. Chest 1987; 92: 613-617. (評価　II-B)
8. Woolcock A, Peat I, Salmone C, et al. Prevalence of bronchial responsiveness and asthma on a rural adult population . Thorax 1987; 42: 361-368. (評価　II-B)
9. Susan M, Tarlo SM, Broder I. Irritant-induced occupational asthma. Chest 1989; 96: 297-300. (評価　II-B)
10. Mapp CE, Balboni A, Baricordi R, et al. Human leukocyte antigen association in occupational asthma induced by isocyanate . Am J Respir Cri Care Med 1997; 156: S139-143. (評価　II-B)
11. Fabbri LM, et al. Bronchoalveolar neutrophils during late asthmatic reactions induced by toluene diisocyanate. Am Rev Resp Dis 1987; 136: 36-41. (評価　II-B)
12. Fabbri LM. Mechanisms of occupational asthma. Clin Exp Allergy 1994; 24: 628-635. (評価　III-B)
13. Lam S. Relationship between types of asthmatic reaction, nonspecific bronchial reactivity, and IgE antibodies in patients with red cedar asthma. J Allergy Clin Immunol 1983; 72: 134-139. (評価　II-B)
14. Burge P. Diagnosis of occupational asthma. Clin Exp Allergy 1989; 19: 649-656. (評価　III-C)
15. Pisati G, Baruffini A, Zedda S. Toluen diisocyanate induced asthma :outcome according to persistence or cessation of exposure. Br M Ind Med 1993; 50: 60-64. (評価　II-B)
16. 城　智彦.全症例で著効を認めたホヤ喘息の精製抗原による減感作療法.　アレルギー　1991; 40: 1194- 1198. (評価　II-B)
    
17. Brugnami G, Marabini A, Siracusa A, Abbritti G. Work-related late asthmatic response induced by latex allergy. J Allergy Clin Immunol 1995; 96: 457-464. (評価　IV-B)