ガイドライン

有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン
平成16年度 厚生労働省がん研究助成金
「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班

書誌情報
IV.結果


2.検診方法の証拠

5)全大腸内視鏡検査

その他の要因(対象年齢・受診間隔など)

直接的な死亡率減少効果は証明できないため、対象年齢や受診間隔の設定は困難である。Mullerの研究では、5年以上10年以内の受診による効果を認めている59)。Nivらの症例対照研究において、10年以内の全大腸内視鏡検査の受診が、罹患減少に寄与していた77)。これらの研究から、全大腸内視鏡検査による大腸がん検診は、少なくとも5年、最大10年の受診間隔の設定が可能と考えられる。
全大腸内視鏡検査による大腸がん死亡減少効果は、検査自体だけではなく、ポリペクトミーも含めた効果と考えられる。このため、適切にポリペクトミーが行われた場合、受診間隔を10年に設定する可能性も示唆された61,81,82)

 

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