ガイドライン

有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン
平成16年度 厚生労働省がん研究助成金
「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班

書誌情報
IV.結果


2.検診方法の証拠

2)便潜血検査免疫法

その他の要因(対象年齢、受診間隔など)

わが国における症例対照研究の結果から、40歳以上に死亡率減少効果を認めるが、40歳代に限定した検討はされていない。過去1〜3年以内の検診受診歴により死亡率減少効果を認めている。

 

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