ガイドライン

有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン
平成16年度 厚生労働省がん研究助成金
「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班

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IV.結果


2.検診方法の証拠

1)便潜血検査化学法

その他の要因(対象年齢、受診間隔など)

無作為化比較対照試験及び症例対照研究による結果から、50歳以上には共通して死亡率減少効果を認める。40歳代を含めた場合でも死亡率減少効果を認めているが、40歳未満及び、80歳以上を対象とした報告はほとんどない。
米国Minnesota研究では、逐年検診および隔年検診(2年毎)の両者で死亡率減少効果を認めているが、逐年検診(RR=0.67; 95%CI, 0.51-0.83)の大腸がん死亡率減少効果が、隔年受診群(RR=0.79; 95%CI, 0.62-0.97)より大きい17)

 

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