ガイドライン

有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン
平成16年度 厚生労働省がん研究助成金
「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班

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IV.結果


2.検診方法の証拠

1)便潜血検査化学法

直接的証拠

便潜血検査化学法の大腸がん検診の死亡率減少効果は、3件の無作為化比較対照試験により証明されている(表5)。
米国Minnesota研究では、加水した検査を用いて、50〜80歳の男女を対象に、隔年受診群(15,587人)、逐年受診群(15,570人)、対照群(15,394人)の3群について、18年間に亘る追跡が行われた17)。対照群に比し、隔年受診群で21%(RR=0.79; 95%CI, 0.62-0.97)、逐年検診で33%(RR=0.67; 95%CI, 0.51-0.83)の大腸がん死亡率減少効果を認めた。
英国Nottingham研究及びデンマークFunen研究では、加水なしの検査による無作為化比較対照試験が行われている。Nottingham研究では、45歳から74歳を対象とし、隔年受診群(76,224人)、対照群(76,079人)について11年間に亘る追跡が行われ、隔年受診群で13%の大腸がん死亡率減少効果を認めた(RR=0.87; 95%CI, 0.78-0.97)18)。Funen研究では、45歳から75歳を対象とし、隔年受診群(30,967人)、対照群(30,966人)について13年間に亘る追跡を行い、隔年受診群で18%(RR=0.82; 95%CI, 0.69-0.97)の大腸がん死亡率減少効果を認めた19)
スウェーデンの無作為化比較対照試験の中間報告を加えた4件の無作為化比較対照試験のメタ・アナリシスでは、16%の死亡率減少効果(RR=0.84; 95%CI, 0.77-0.93)を認めた20)。諸外国で施行された8文献の症例対照研究21,22,23,24,25,26,27,28)及び1文献のコホート研究29)でもほぼ同様の結果である(表6)。


表5 便潜血検査化学法による無作為化比較対照試験
実施地域 報告年 文献
NO
参加人数 対象年齢 検診間隔 加水の
有無
要精検率 大腸がん死亡の減少度
症例数 対照数
US
 Minnesota
1999 17 15,570 15,394 50-80歳 逐年 あり 9.8% 33%
15,587 隔年 なし 2.4% 21%
United Kingdom
  Nottingham
2002 18 76,244 76,079 45-74歳 隔年 なし 累積要精検率:2.6% 13%
Denmark
  Funen
2002 19 30,967 30,966 45-75歳 隔年 なし 各回の要精検率:0.8-3.8%
7回の累積要精検率:5.1%
18%


表6 便潜血検査化学法による症例対照研究
報告者 報告年 文献
NO
検討症例数 対象年齢 大腸がん死亡率減少効果
症例 対照 検診からの期間 オッズ比 (95%CI)
Newcomb 1992 21 66 196 ほぼ50歳以上   1.15 (0.93-1.44)
Selby 1993 22 486 727 51歳以上 60ヶ月以内 0.70 (0.51-0.96)
Wahrendorf 1993 23 男性:163
694
55-74歳 6-36ヶ月 男性:0.92 (0.54-1.57)
女性:209 846 女性:0.43 (0.27-0.68)
Lazovich 1995 24 236 457 40-84歳   0.71 (0.50-1.00)
Zappa 1997 25 206 1,030 41歳以上 36ヶ月以内 0.54 (0.3-0.9)
Bertario 1999 26 95 475 40歳以上 24ヶ月以内* 0.64 (0.36-1.15)
Faivre 1999 27 178 712 45-74歳 36ヶ月以内 0.64 (0.46-0.91)
Scheitel 1999 28 218 435 45歳以上 24ヶ月以内 0.61 (0.30-1.26)
*大腸がん検診を1回受診した後、2回目を受診した者を受診群とする

 

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