ガイドライン

有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン
平成16年度 厚生労働省がん研究助成金
「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班

書誌情報
要旨


推奨のレベル

死亡率減少効果を示す十分な証拠があることから、対策型検診及び任意型検診として、便潜血検査(化学法・免疫法)を強く勧める。免疫法は、化学法と比較し、感度・特異度が同等以上であり、受診者の食事・薬剤制限が必要ないことから、免疫法を選択することが望ましい。全大腸内視鏡検査、S状結腸鏡検査、S状結腸鏡検査と便潜血検査化学法の併用法、及び注腸X線検査は無視できない不利益があることから、集団を対象とした対策型検診としては勧めない。ただし、安全性を確保し、不利益を十分説明した上で、個人を対象とした任意型検診として行うことは可能である。直腸指診は、死亡率減少効果を示す証拠がないことから、検診の実施は勧めない。


 

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